有価証券報告書-第22期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び連結子会社は定率法によっております。
なお、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～29年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。