まんだらけ(2652)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年9月30日
- 1419万
- 2009年9月30日 +272.69%
- 5291万
- 2010年9月30日 -21.42%
- 4157万
- 2010年12月31日 -8.16%
- 3818万
- 2011年3月31日 -8.89%
- 3479万
- 2011年6月30日 -9.75%
- 3139万
- 2011年9月30日 -9.66%
- 2836万
- 2011年12月31日 -8.43%
- 2597万
- 2012年3月31日 -13.06%
- 2257万
- 2012年6月30日 +29.26%
- 2918万
- 2012年9月30日 +13.58%
- 3315万
- 2012年12月31日 -19.58%
- 2666万
- 2013年3月31日 -24.35%
- 2016万
- 2013年6月30日 -32.04%
- 1370万
- 2013年9月30日 -6.97%
- 1275万
- 2013年12月31日 +24.37%
- 1585万
- 2014年3月31日 +25.79%
- 1994万
- 2014年6月30日 +41.36%
- 2819万
- 2014年9月30日 -0.6%
- 2802万
- 2014年12月31日 +98.7%
- 5569万
- 2015年3月31日 +6.5%
- 5931万
- 2015年6月30日 +0.57%
- 5965万
- 2015年9月30日 -5.31%
- 5648万
- 2015年12月31日 -5.23%
- 5352万
- 2016年3月31日 -5.08%
- 5080万
- 2016年6月30日 -6.62%
- 4744万
- 2016年9月30日 -5.53%
- 4482万
- 2016年12月31日 -8.44%
- 4103万
- 2017年3月31日 -7.28%
- 3805万
- 2017年6月30日 +9.46%
- 4165万
- 2017年9月30日 -10.08%
- 3745万
- 2017年12月31日 -7.88%
- 3450万
- 2018年3月31日 -8.77%
- 3147万
- 2018年6月30日 -13.35%
- 2727万
- 2018年9月30日 -14.65%
- 2327万
- 2018年12月31日 -15.53%
- 1966万
- 2019年3月31日 -19.56%
- 1581万
- 2019年6月30日 -20.66%
- 1254万
- 2019年9月30日 -26.6%
- 921万
- 2019年12月31日 -17.49%
- 760万
- 2020年3月31日 -8.68%
- 694万
- 2020年6月30日 +110.76%
- 1462万
- 2020年9月30日 -8.46%
- 1338万
- 2020年12月31日 -8.88%
- 1220万
- 2021年3月31日 +3.11%
- 1257万
- 2021年6月30日 +10.52%
- 1390万
- 2021年9月30日 -3.68%
- 1339万
- 2021年12月31日 +26.97%
- 1700万
- 2022年3月31日 +95.31%
- 3320万
- 2022年6月30日 -5.38%
- 3142万
- 2022年9月30日 +0.99%
- 3173万
- 2022年12月31日 +1.66%
- 3226万
- 2023年3月31日 +0.52%
- 3242万
- 2023年6月30日 +0.72%
- 3266万
- 2023年9月30日 -7.63%
- 3017万
- 2023年12月31日 -7.3%
- 2796万
- 2024年3月31日 -8.92%
- 2547万
- 2024年6月30日 -9.76%
- 2298万
- 2024年9月30日 -10.79%
- 2050万
- 2024年12月31日 +2.29%
- 2097万
- 2025年3月31日 -12.35%
- 1838万
- 2025年6月30日 -11.65%
- 1624万
- 2025年9月30日 -11.38%
- 1439万
- 2025年12月31日 -13.25%
- 1248万
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/12/25 15:44
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 5,270,436 5,406,857 無形固定資産 20,505 14,393
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位としての店舗を基本単位としてグルーピングし、各店舗の営業損益が過去2年連続してマイナスとなった場合、店舗固定資産の時価が著しく下落した場合、あるいは店舗閉鎖の意思決定をした場合等に減損の兆候ありと判定しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/12/25 15:44