有価証券報告書-第34期(令和1年10月1日-令和2年9月30日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 12～17年
器具備品 2～39年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。