イオン九州(2653)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2023年5月31日
- 1170億4400万
- 2023年8月31日 +104.74%
- 2396億3900万
- 2023年11月30日 +49.29%
- 3577億5300万
- 2024年2月29日 +35.5%
- 4847億4200万
- 2024年5月31日 -75.25%
- 1199億5200万
- 2024年8月31日 +107.75%
- 2491億9800万
- 2024年11月30日 +49.57%
- 3727億1800万
- 2025年2月28日 +35.63%
- 5055億3000万
- 2025年5月31日 -75.2%
- 1253億8200万
- 2025年8月31日 +106.27%
- 2586億3100万
- 2025年11月30日 +49.15%
- 3857億5400万
- 2026年2月28日 +34.95%
- 5205億8800万
個別
- 2009年2月20日
- 2524億9800万
- 2009年11月20日 -29.74%
- 1773億9800万
- 2010年2月20日 +37.17%
- 2433億3800万
- 2010年5月20日 -76.83%
- 563億9200万
- 2010年8月20日 +108.46%
- 1175億5400万
- 2010年11月20日 +47.47%
- 1733億5600万
- 2011年2月20日 +38.02%
- 2392億5800万
- 2011年5月20日 -76.88%
- 553億1200万
- 2011年8月20日 +108.52%
- 1153億3700万
- 2011年11月20日 +46.62%
- 1691億200万
- 2012年2月20日 +38.32%
- 2339億500万
- 2012年5月20日 -76.41%
- 551億7800万
- 2012年8月20日 +108.57%
- 1150億8600万
- 2012年11月20日 +47%
- 1691億7200万
- 2013年2月28日 +39.95%
- 2367億5400万
- 2013年5月31日 -76.26%
- 562億1100万
- 2013年8月31日 +105.6%
- 1155億7200万
- 2013年11月30日 +46.6%
- 1694億2800万
- 2014年2月28日 +36.01%
- 2304億3700万
- 2014年5月31日 -75.6%
- 562億2400万
- 2014年8月31日 +102.16%
- 1136億6000万
- 2014年11月30日 +46.58%
- 1666億200万
- 2015年2月28日 +35.9%
- 2264億500万
- 2015年5月31日 -75.79%
- 548億2100万
- 2015年8月31日 +104.2%
- 1119億4200万
- 2015年11月30日 +46.54%
- 1640億4200万
- 2016年2月29日 +36.13%
- 2233億1700万
- 2016年5月31日 -75.84%
- 539億6400万
- 2016年8月31日 +104.36%
- 1102億8300万
- 2016年11月30日 +46.04%
- 1610億5500万
- 2017年2月28日 +35.74%
- 2186億2200万
- 2017年5月31日 -76.17%
- 520億9200万
- 2017年8月31日 +105.67%
- 1071億4000万
- 2017年11月30日 +47.41%
- 1579億3600万
- 2018年2月28日 +35.95%
- 2147億1400万
- 2018年5月31日 -76.56%
- 503億3700万
- 2018年8月31日 +105.32%
- 1033億5400万
- 2018年11月30日 +47.87%
- 1528億3100万
- 2019年2月28日 +35.72%
- 2074億2900万
- 2019年5月31日 -76.27%
- 492億1600万
- 2019年8月31日 +106.85%
- 1018億400万
- 2019年11月30日 +48.62%
- 1513億300万
- 2020年2月29日 +35.8%
- 2054億7700万
- 2020年5月31日 -77.87%
- 454億6900万
- 2020年8月31日 +115.56%
- 980億1500万
- 2020年11月30日 +114.87%
- 2106億700万
- 2021年2月28日 +56.74%
- 3300億9500万
- 2021年5月31日 -65.96%
- 1123億5600万
- 2021年8月31日 +104.6%
- 2298億7900万
- 2021年11月30日 +48.58%
- 3415億4700万
- 2022年2月28日 +34.95%
- 4609億2500万
- 2022年5月31日 -76.42%
- 1086億7800万
- 2022年8月31日 +105.87%
- 2237億4000万
- 2022年11月30日 +50.31%
- 3362億9500万
- 2023年2月28日 +36.61%
- 4594億2200万
- 2024年2月29日 +5.21%
- 4833億3900万
- 2025年2月28日 +3.85%
- 5019億2800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/05/22 10:20
(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 119,952 249,198 372,718 505,530 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) 778 2,988 3,430 8,686 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2025/05/22 10:20
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/05/22 10:20
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/22 10:20
(注)「その他の収益」は当社の店舗等へのテナント誘致に伴う不動産賃貸収入であります。区分 金額(百万円) 売上高衣料品食品住居余暇ホームセンター商品その他売上高計手数料収入 42,284375,97247,75217,966765484,7429,382 顧客との契約から生じる収益 494,124
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/05/22 10:20
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 店舗面では、今後の成長に向けて新たに16店舗を出店しました。一方で、今後の成長に向けた業態転換やスクラップ&ビルドに伴う一時的な閉鎖を含む14店舗を閉鎖したことにより、当連結会計年度末における店舗数は340店舗となりました。2025/05/22 10:20
売上高の動向におきましては、衣料品・住居余暇商品を中心に季節性の高い商品群が天候影響を受けたものの、新規出店に加えて、売上構成比の高い食料品の売上が堅調に推移したことで前期比104.3%となりました。商品別の動向では、衣料品・住居余暇商品については、6月の定額減税開始にあわせたセールスや猛暑対策商品の展開拡大、11月のブラックフライデーセールスなど消費喚起施策により、当該セールス期間の売上は好調だったものの、3月の天候影響に加えて前年のトラベル関連商品需要の反動、10月の記録的な高気温等の影響により売上は伸び悩みました。一方で、売上構成比の高い食料品では、日常消費に対する節約志向の高まりへの対応として、「しあわせプラス(応援価格)」をはじめとする生活応援施策の品目数拡大やお取引先さまと連携したオリジナル商品の展開、「トップバリュベストプライス」の展開強化など、値ごろ感を重視した訴求を強化したことで既存店のレジ通過客数は前期を上回り、売上は堅調に推移しました。また、販売促進面では、イオングループの公式トータルアプリ「iAEON」の新規会員獲得、アプリクーポン企画などの販促施策強化により需要喚起に努めました。これらの取り組みにより、既存店の売上高前期比が第1四半期101.5%、第2四半期103.8%、第3四半期104.4%、第4四半期104.6%と右肩上がりに伸長し、売上高は初めて5,000億円を突破しました。
営業総利益におきましては、第2四半期から戦略的に価格政策を強化したことで売上総利益率は前期に比べ低下したものの、政策の効果により売上高が伸長したことで売上総利益額は前期比103.2%となりました。また、ショッピングセンター全体の集客に努めたことで、その他の営業収入は前期比102.0%となり、営業総利益は前期比103.0%となりました。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 減損の認識の判定及び測定に用いる将来キャッシュ・フローの見積りは、以下の重要な仮定に基づき店舗ごとに策定された中期経営計画を基礎として作成しております。2025/05/22 10:20
1)各店舗の売上高及びテナント収入予測
2)各店舗の売上総利益率予測