- 2662
- 2016/08/26
- 時価
- 57億円
- PER
- 6.21倍
- 2010年以降
- 5.57-280.17倍
(2010-2016年) - PBR
- 0.7倍
- 2010年以降
- 0.65-1.77倍
(2010-2016年) - 配当
- 4.18%
- ROE
- 11.49%
- ROA
- 2.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ダイユーエイト(2662)の金利スワップの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月20日
- 1023万
- 2010年2月20日 +4.86%
- 1073万
- 2011年2月20日 -60.53%
- 423万
- 2012年2月20日 -93.16%
- 29万
- 2013年2月20日 +999.99%
- 352万
- 2014年2月20日 -48.5%
- 181万
有報情報
- #1 デリバティブ取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 時価の算定方法 取引金融機関から提示された価格等に基づき算定しております。2016/05/19 15:14
2 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。
当連結会計年度(平成28年2月20日) - #2 ヘッジ会計の方法
- ッジ会計の方法
原則として繰延ヘッジ処理によっております。なお、金利スワップについては、特例処理の要件を満たしている場合には特例処理によっております。2016/05/19 15:14 - #3 重要なヘッジ会計の方法(連結)
- 要なヘッジ会計の方法
(イ)ヘッジ会計の方法
原則として、繰延ヘッジ処理によっております。なお、金利スワップについては、特例処理の要件を満たしている場合には特例処理によっております。
(ロ)ヘッジ手段とヘッジ対象
当連結会計年度にヘッジ会計を適用したヘッジ手段とヘッジ対象は以下のとおりであります。
ヘッジ手段・・・金利スワップ
ヘッジ対象・・・借入金
(ハ)ヘッジ方針
市場リスク管理規程に基づき、ヘッジ対象に係る金利変動リスクを一定の範囲内でヘッジしております。
(ニ)ヘッジ有効性評価の方法
ヘッジ対象とヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計を半期ごとに比較し、両者の変動等を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しております。ただし、特例処理によっている金利スワップについては、有効性の評価を省略しております。2016/05/19 15:14 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ヘッジ会計が適用されているもの2016/05/19 15:14
ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引の時価については取引先金融機関より提示された価格によっております。なお、金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金の時価に合わせて記載しております。
(注2)時価を把握することが極めて困難と認められる金融商品の連結貸借対照表計上額