- 2675
- 2021/05/27
- 時価
- 91億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-56.71倍
(2010-2020年) - PBR
- -1.43倍
- 2010年以降
- 赤字-3.12倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 保証債務の注記
- 2.保証債務2019/03/27 16:32
建物賃貸借契約に基づく賃料支払に対する連帯保証を行っております。
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/27 16:32 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2019/03/27 16:32
当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 建物及び構築物 72,848千円 工具、器具及び備品 14,530 - #4 店舗等撤退損失に関する注記
- ※4 店舗等撤退損失2019/03/27 16:32
店舗の撤退に伴う損失であり、撤退店舗の固定資産除却損(建物及び構築物809千円、工具、器具及び備品3,027千円、電話加入権145千円)及び撤退を意思決定した店舗に係る減損損失76,964千円(建物及び構築物68,454千円、工具、器具及び備品8,509千円)、賃貸借解約損1,518千円であります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2019/03/27 16:32
3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 東京コトブキ他の新規出店及び既存店舗のリニューアルによる設備投資であります。 工具、器具及び備品 東京コトブキ他の新規出店及び既存店舗のリニューアルによる設備投資であります。
建物 パパミラノ グランデュオ立川店他の減損損失及び既存店舗のリニューアルによる設備の除却損であります。 工具、器具及び備品 パパミラノ グランデュオ立川店他の減損損失及び既存店舗のリニューアルによる設備の除却損であります。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。営業損失が継続している店舗及び撤退の意思決定を行った店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失としております。2019/03/27 16:32
その内訳は建物及び構築物47,343千円、工具、器具及び備品645千円であります。
なお、営業損失が継続している店舗については、回収可能価額を使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.0%で割り引いて算定しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2019/03/27 16:32
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/03/27 16:32
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~18年
工具、器具及び備品 3~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/27 16:32