- 2673
- 2026/09/04
- 時価
- 11億円
- PER
- 7.25倍
- 2010年以降
- 赤字-57.66倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.28-5.33倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- 6.12%
- ROA
- 4.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しており、工具、器具及び備品、建物附属設備並びに平成10年3月31日以前に取得した建物については、定率法により償却しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/09 9:39 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/12/09 9:39
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 販売用不動産 144,514千円 144,514千円 建物 194,118 230,334 土地 390,791 561,497
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)「建物」及び「土地」の「当期増加額」は、本社ビルを自己所有としたことによるものであります。2019/12/09 9:39
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2019/12/09 9:39
コールセンター業務以外の機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しており、器具及び備品、車両運搬具、建物附属設備、コールセンター業務の機械及び装置並びに平成10年3月31日以前に取得した建物については、定率法により償却しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/12/09 9:39
機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しており、工具、器具及び備品、建物附属設備並びに平成10年3月31日以前に取得した建物については、定率法により償却しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
コールセンター業務以外の機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しており、器具及び備品、車両運搬具、建物附属設備、コールセンター業務の機械及び装置並びに平成10年3月31日以前に取得した建物については、定率法により償却しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/09 9:39