のれん
連結
- 2017年3月31日
- 1億438万
- 2018年3月31日 -59.34%
- 4244万
個別
- 2017年3月31日
- 100万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間で均等償却しております。2023/03/31 10:07 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2023/03/31 10:07
前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
また、事業用定期借地契約による借地上の建物および定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………15年~38年
構築物………10年~20年
器具備品……2年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、のれんの償却については、5年間で均等償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
支出の効果の及ぶ期間で均等償却2023/03/31 10:07 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/03/31 10:07
前連結会計年度(2017年3月31日) 当連結会計年度(2018年3月31日) 持分法による投資損益 △0.7 △0.7 のれん償却額 1.4 1.9 評価性引当額の増減 3.6 1.8 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2023/03/31 10:07
(4)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間で均等償却しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法 自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/03/31 10:07
また、のれんの償却については、5年間で均等償却しております。
(3)リース資産