建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 土地および建物を賃借しており、年間賃借料は2,240,813千円であります。賃借している土地の面積については( )内に外書きで示しております。
2 上記の他、リース設備(賃貸借処理によるもの)を賃借しており、年間リース料は107,146千円であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
また、事業用定期借地契約による借地上の建物および定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………15年～38年
構築物………10年～20年
器具備品……2年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また、のれんの償却については、5年間で均等償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
支出の効果の及ぶ期間で均等償却2023/03/31 10:15

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	4,330千円	362千円
その他	5,629千円	1,120千円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

建物	モードオフ秋葉原店他、8事業所の出店によるもの	153,093	千円
リース資産	ホームページ改修、公式スマートフォンアプリ開発によるもの	85,107	千円
建設仮勘定	モードオフ秋葉原店他、8事業所の出店によるもの	165,602	千円

2.当期減少額の( )内の金額は、内書きにて示しており、減損損失による減少額であります。
3.当期首残高および当期末残高については、取得価額により記載しております。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類
千葉県(ハードオフ船橋夏見台店 他)	店舗	建物等
東京都(ハードオフ秋葉原1号店 他)	店舗	建物等
新潟県(オフハウス・ブックオフ関屋店 他)	店舗	建物等
神奈川県(ホビーオフ小田原EPO店 他)	店舗	建物等
大阪府(ハードオフ・オフハウス171号箕面店 他)	店舗	建物等
埼玉県(ハードオフ・オフハウス西所沢店)	店舗	建物等
山形県(ガレージオフ米沢店)	店舗	建物等
兵庫県(ハードオフ・オフハウス・ホビーオフ伊丹池尻店)	店舗	建物等
京都府(ハードオフ・オフハウス・ホビーオフ宇治大久保店)	店舗	建物等

(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
また、事業用定期借地契約による借地上の建物および定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。

2023/03/31 10:15

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
また、事業用定期借地契約による借地上の建物および定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。

2023/03/31 10:15

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
また、事業用定期借地契約による借地上の建物および定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………15年～38年
構築物………10年～20年
器具備品……2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除くソフトウエア)
定額法
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とした定額法を採用しております。2023/03/31 10:15