	前連結会計年度(自平成24年3月1日至平成25年2月28日)	当連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)
建物及び構築物	655千円	-千円

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年3月1日至平成25年2月28日)	当連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)
建物及び構築物	1,238千円	809千円
工具、器具及び備品	639	1,010

2014/05/23 9:08

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年3月1日至平成25年2月28日)	当連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)
建物及び構築物	101千円	39千円
工具、器具及び備品	1,762	1,004

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年3月1日至平成25年2月28日)

用途	種類	地域
店舗設備	建物及び構築物工具、器具及び備品その他	関東地区	6店舗
		東海地区	2店舗
		中京地区	5店舗
		関西地区	1店舗
		中四国地区	3店舗

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
店舗設備の減損の理由としては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(34,482千円)として特別損失に計上いたしました。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～47年
工具、器具及び備品	2～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/05/23 9:08