	前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)	当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)
建物及び構築物	47千円	-千円

2016/05/26 9:22

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)	当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)
建物及び構築物	30千円	126千円
工具、器具及び備品	875	1,090

2016/05/26 9:22

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)	当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)
建物及び構築物	177千円	384千円
工具、器具及び備品	808	1,412

2016/05/26 9:22

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)

用途	種類	地域
店舗設備	建物及び構築物工具、器具及び備品その他	関東地区	5店舗
		東海地区	1店舗
		北陸地区	1店舗
		関西地区	3店舗
		中四国地区	1店舗

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
店舗設備の減損の理由としては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(12,027千円)として特別損失に計上いたしました。

2016/05/26 9:22

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～47年
工具、器具及び備品	2～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/05/26 9:22