構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2022/05/27 10:11

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)	当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)
建物及び構築物	-千円	0千円
工具、器具及び備品	1,394	132

2022/05/27 10:11

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2020年3月1日 至 2021年2月28日)

用途	種類	地域
店舗設備	建物及び構築物工具、器具及び備品その他	関東地区	5店舗
		東海地区	1店舗
		中京地区	1店舗
		北陸地区	2店舗
		関西地区	1店舗
		中四国地区	1店舗

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
店舗設備の減損の理由としては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(36,094千円)として特別損失に計上いたしました。

2022/05/27 10:11

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産

2022/05/27 10:11