アンドエスティHD(2685)の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2013年2月28日
- 48億2900万
- 2013年8月31日 +30.38%
- 62億9600万
- 2013年11月30日 +83.02%
- 115億2300万
- 2014年2月28日 -47.79%
- 60億1600万
- 2014年5月31日 +73.99%
- 104億6700万
- 2014年8月31日 -20.65%
- 83億600万
- 2014年11月30日 +60.57%
- 133億3700万
- 2015年2月28日 -43.07%
- 75億9300万
- 2015年5月31日 +56.37%
- 118億7300万
- 2015年8月31日 -20.85%
- 93億9800万
- 2015年11月30日 +41.1%
- 132億6100万
- 2016年2月29日 -42.18%
- 76億6800万
- 2016年5月31日 +58.01%
- 121億1600万
- 2016年8月31日 -26.91%
- 88億5600万
- 2016年11月30日 +58.9%
- 140億7200万
- 2017年2月28日 -44.14%
- 78億6000万
- 2017年5月31日 +75.53%
- 137億9700万
- 2017年8月31日 -28.52%
- 98億6200万
- 2017年11月30日 +60.71%
- 158億4900万
- 2018年2月28日 -44.41%
- 88億1000万
- 2018年5月31日 +40.47%
- 123億7500万
- 2018年8月31日 -19.32%
- 99億8400万
- 2018年11月30日 +70.01%
- 169億7400万
- 2019年2月28日 -42.38%
- 97億8000万
- 2019年5月31日 +39.04%
- 135億9800万
- 2019年8月31日 -23.61%
- 103億8800万
- 2019年11月30日 +62.26%
- 168億5600万
- 2020年2月29日 -40.95%
- 99億5400万
- 2020年5月31日 +0.93%
- 100億4700万
- 2020年8月31日 -2.07%
- 98億3900万
- 2020年11月30日 +60.28%
- 157億7000万
- 2021年2月28日 -38.17%
- 97億5100万
- 2021年5月31日 +15.7%
- 112億8200万
- 2021年8月31日 -20.1%
- 90億1400万
- 2021年11月30日 +88.77%
- 170億1600万
- 2022年2月28日 -41.95%
- 98億7800万
- 2022年5月31日 +51.2%
- 149億3600万
- 2022年8月31日 -17.84%
- 122億7200万
- 2022年11月30日 +53.25%
- 188億700万
- 2023年2月28日 -35.28%
- 121億7100万
- 2023年5月31日 +41.27%
- 171億9400万
- 2023年8月31日 -19.73%
- 138億100万
- 2023年11月30日 +50.43%
- 207億6100万
- 2024年2月29日 -23.82%
- 158億1500万
- 2024年5月31日 +27.28%
- 201億2900万
- 2024年8月31日 -21.02%
- 158億9700万
- 2024年11月30日 +53.81%
- 244億5100万
- 2025年2月28日 -40.59%
- 145億2700万
- 2025年5月31日 +51.27%
- 219億7500万
- 2025年8月31日 -21.42%
- 172億6900万
- 2025年11月30日 +46.51%
- 253億
- 2026年2月28日 -36.87%
- 159億7100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2024/07/12 10:30
当第1四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて、32億58百万円増加して1,311億74百万円となりました。これは主に、現金及び預金が32億15百万円減少した一方で、受取手形及び売掛金が43億13百万円、店舗内装設備(純額)が7億16百万円、有形固定資産のその他(純額)が4億72百万円それぞれ増加したことによるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べて、5億86百万円増加して569億21百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金が10億15百万円、賞与引当金が9億73百万円それぞれ減少した一方で、電子記録債務が12億80百万円、未払金が9億50百万円それぞれ増加したことによるものです。