形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
主な耐用年数
・建物 8～24年
・工具、器具および備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。2015/10/15 10:30

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※1.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)		当連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)
有形固定資産「建物及び構築物」	-	百万円	42	百万円
有形固定資産「土地」	-	百万円	269	百万円

2015/10/15 10:30

#3 有形固定資産等明細表（連結）

連結子会社からの資産譲受
建物 2百万円
工具、器具及び備品 108百万円

2015/10/15 10:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)

用途及び場所	種類	金額
店舗(日本国内)東京都8店舗,福岡県5店舗,他8府県13店舗合計26店舗(海外)14店舗	建物及び構築物	12	百万円
	店舗内装設備(注)	433	百万円
	その他	7	百万円

(注) 店舗内装設備には、通常の賃貸借契約に係る方法に準じた会計処理を行っている所有権移転外ファイナンス・リースにより使用する固定資産を含んでおります。
当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、店舗の営業損益が継続してマイナス等である店舗について、減損の兆候を認識しております。

2015/10/15 10:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
…主に定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
主な耐用年数
・建物 3～50年
・店舗内装設備 5年
・その他(工具、器具及び備品) 2～20年
② 無形固定資産
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
…均等償却2015/10/15 10:30

#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(※1) 連結貸借対照表における敷金及び保証金の金額と金融商品の時価開示における「連結貸借対照表計上額」との差額は、当連結会計年度末における敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用見込額)の未償却残高と、敷金及び保証金に設定された貸倒引当金の合計額であります。
(※2) デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しております。

2015/10/15 10:30