固定資産

有報情報

#1 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

5.企業結合日に受け入れた資産、及び引き受けた負債の額、並びにその主な内訳

流動資産	174,430	千円
固定資産	5,452,626
資産合計	5,627,056

6.企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算値及びその算定方法

2018/06/22 14:00

#2 固定資産の減価償却の方法（連結）

固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～20年2018/06/22 14:00

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産
(単位:千円)

2018/06/22 14:00

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	当連結会計年度(平成30年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	383,287	千円

2018/06/22 14:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2018/06/22 14:00

#6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

※2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳

流動資産	174,430	千円
固定資産	5,452,626
流動負債	△1,461,913

2018/06/22 14:00

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は27百万円となりました。主な内訳はその他が26百万円であります。
(固定資産)
固定資産は5,561百万円となりました。主な内訳は探鉱開発投資勘定が5,541百万円であります。

2018/06/22 14:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～15年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 探鉱開発投資勘定
生産高比例法を採用しております。2018/06/22 14:00