有価証券報告書-第45期(2024/03/01-2025/02/28)

(2)戦略
当社グループは、「グループ中期経営計画(2026年2月期～2028年2月期)」をスタートするにあたり、当社グループを取り巻く環境変化を見据え、中長期的な視点から4つの重点課題(マテリアリティ)を特定しました。当社グループにおける事業戦略の展開、企業としての成長においてマテリアリティへの取り組みは重要なテーマと位置づけ、情報開示・内容の見直し・取り組みの充実を図ってまいります。
① 重点課題(マテリアリティ)の特定プロセス
マテリアリティの特定にあたっては、「社会・ステークホルダーにとっての重要度」及び「当社グループにとっての重要度」の2つの視点で評価し、重要度の高い課題を複数抽出後、各事業本部長や各部門責任者によるグループ横断プロジェクトや取締役会を含む重要会議で十分な討議を行い、その中で優先度の高い課題を重点課題(マテリアリティ)として特定いたしました。
② 特定した重点課題(マテリアリティ)
当社グループが特定した4つの重点課題(マテリアリティ)と、主な取り組み内容は以下記載のとおりとなります。

③ 重点課題(マテリアリティ)のマトリクスによる整理
当社グループが特定した4つの重点課題(マテリアリティ)を、「社会・ステークホルダーにとっての重要度」及び「当社グループにとっての重要度」の2つの視点の高低により整理した結果は以下記載のとおりとなります。

④ 人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針
当社グループは、性別・国籍等を理由とした形式的な採用及び登用は行っておらず、業務内容・業務遂行のうえで必要とされる知見・スキル・経験の有無・適性に基づき、個々の持つポテンシャルも考慮のうえで、公正かつ適切に評価をしております。また、社内・社外の研修体制をすべての職位に設け、学べる環境を等しく提供することで、入社後の能力開発にも力点を置き、人材育成のための取り組みを強化しております。
人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針につきましては、現在、具体的な方針・計画等の作成を鋭意進めている段階にあります。特定した4つの重点課題(マテリアリティ)推進のための活動を進める過程において、適切な指標の定義と目標の設定に取り組むことで、改善に努めてまいります。