ぴあ（4337）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2021万
2010年9月30日 +339.9%: 8890万
2010年12月31日: -1億9324万
2011年3月31日: 8879万
2011年6月30日 -1.89%: 8711万
2011年9月30日: -1億2804万
2011年12月31日 -15.34%: -1億4769万
2012年3月31日: 9235万
2012年6月30日: -1億3562万
2012年9月30日 -156.68%: -3億4812万
2012年12月31日 -42.12%: -4億9475万
2013年3月31日: 3億9023万
2013年6月30日 -0.32%: 3億8897万
2013年9月30日 +1.48%: 3億9473万
2013年12月31日 +25.75%: 4億9636万
2014年3月31日 +65.96%: 8億2374万
2014年6月30日 -38.71%: 5億486万
2014年9月30日 +56.67%: 7億9099万
2014年12月31日 +32.48%: 10億4787万
2015年3月31日 +18.14%: 12億3797万
2015年6月30日 -75.55%: 3億269万
2015年9月30日 +128.25%: 6億9089万
2015年12月31日 +28.14%: 8億8533万
2016年3月31日 +35.18%: 11億9676万
2016年6月30日 -62.32%: 4億5100万
2016年9月30日 +62.53%: 7億3300万
2016年12月31日 +15.69%: 8億4800万
2017年3月31日 +14.15%: 9億6800万
2017年6月30日 -81.2%: 1億8200万
2017年9月30日 +148.9%: 4億5300万
2017年12月31日 +32.67%: 6億100万
2018年3月31日 +24.79%: 7億5000万
2018年6月30日 -42%: 4億3500万
2018年9月30日 +29.2%: 5億6200万
2018年12月31日 +34.34%: 7億5500万
2019年3月31日 +9.67%: 8億2800万
2019年6月30日 -85.87%: 1億1700万
2019年9月30日 +201.71%: 3億5300万
2019年12月31日 -4.53%: 3億3700万
2020年3月31日 -63.8%: 1億2200万
2020年6月30日: -27億6400万
2020年9月30日 -55.64%: -43億200万
2020年12月31日 -17.67%: -50億6200万
2021年3月31日 -31.71%: -66億6700万
2021年6月30日: -11億8200万
2021年9月30日 -46.45%: -17億3100万
2021年12月31日: -8億4200万
2022年3月31日 -31.12%: -11億400万
2022年6月30日: 1億9400万
2022年9月30日 +433.51%: 10億3500万
2022年12月31日 -8.7%: 9億4500万
2023年3月31日 +53.33%: 14億4900万
2023年6月30日 -37.82%: 9億100万
2023年9月30日 -0.33%: 8億9800万
2023年12月31日 -19.71%: 7億2100万
2024年3月31日 +55.62%: 11億2200万
2024年6月30日 -44.56%: 6億2200万
2024年9月30日 +2.89%: 6億4000万
2024年12月31日 +46.41%: 9億3700万
2025年3月31日 +67.34%: 15億6800万
2025年6月30日 -1.02%: 15億5200万
2025年9月30日 +25.52%: 19億4800万
2025年12月31日 +29.77%: 25億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 13:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/19 13:16