ぴあ(4337)の役員報酬の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億253万
- 2009年3月31日 -26.54%
- 2億2224万
- 2010年3月31日 -16.61%
- 1億8532万
- 2011年3月31日 -34.06%
- 1億2219万
- 2012年3月31日 +5.4%
- 1億2879万
- 2013年3月31日 +60.04%
- 2億611万
- 2014年3月31日 -12.75%
- 1億7984万
- 2015年3月31日 +26.61%
- 2億2769万
- 2016年3月31日 +14%
- 2億5956万
- 2017年3月31日 +18.66%
- 3億800万
- 2018年3月31日 -1.62%
- 3億300万
- 2019年3月31日 +37.29%
- 4億1600万
- 2020年3月31日 -23.56%
- 3億1800万
- 2021年3月31日 -16.98%
- 2億6400万
- 2022年3月31日 -2.27%
- 2億5800万
- 2023年3月31日 +54.26%
- 3億9800万
- 2024年3月31日 +28.64%
- 5億1200万
- 2025年3月31日 +13.67%
- 5億8200万
- 2026年3月31日 +18.9%
- 6億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1870万
- 2009年3月31日 -23.52%
- 1億6725万
- 2010年3月31日 -1.53%
- 1億6469万
- 2011年3月31日 -35.71%
- 1億588万
- 2012年3月31日 +6.02%
- 1億1225万
- 2013年3月31日 +71.17%
- 1億9215万
- 2014年3月31日 -13.67%
- 1億6588万
- 2015年3月31日 +28.77%
- 2億1361万
- 2016年3月31日 +3.2%
- 2億2044万
- 2017年3月31日 +16.58%
- 2億5700万
- 2018年3月31日 -6.61%
- 2億4000万
- 2019年3月31日 +37.92%
- 3億3100万
- 2020年3月31日 -20.54%
- 2億6300万
- 2021年3月31日 -15.59%
- 2億2200万
- 2022年3月31日 -2.7%
- 2億1600万
- 2023年3月31日 +63.43%
- 3億5300万
- 2024年3月31日 +32.86%
- 4億6900万
- 2025年3月31日 +14.29%
- 5億3600万
- 2026年3月31日 +6.72%
- 5億7200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 15:39
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 131百万円 403百万円 役員報酬 536 572 (うち、株式給付引当金繰入額) (92) (89) - #2 役員報酬(連結)
- 当事業年度における当社の役員の報酬等の額の決定においては、報酬諮問委員会が、代表取締役社長による役員の報酬支給額の決定内容について、所定の報酬体系及び報酬総額水準に基づいていることを確認し、代表取締役社長及び報酬諮問委員会は、当該確認がなされた旨を取締役会に報告するとともに当該役員の支給額に係る役員の報酬総額について取締役会で承認を得ております。2026/06/18 15:39
当社の役員報酬は、上記のとおり、業績連動報酬と業績連動報酬以外の報酬等により構成されており、その支給割合、業績連動報酬に係る指標、その指標を選択した理由、目標及び業績連動報酬の額の決定方法については、会社の業績等を勘案した上で、上記プロセスを経て検討し、決定することとしております。なお、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績指標(KPI)を反映した金銭報酬として、各事業年度の予算策定時に定める連結営業利益の目標値に対する達成状況に応じて算出された額を、毎年、一定の時期に支給することとしております。連結営業利益を業績指標とすることにより、事業年度ごとの業績達成度合いを報酬額に反映させることができると考えております。目標とする連結営業利益の値は、中期経営計画と整合するよう各事業年度の予算策定時に設定し、適宜環境の変化に応じて見直しを行っております。
- #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 4.専門家関係者2026/06/18 15:39
①当社グループから役員報酬以外に年間1,000万円以上の収入を得ている弁護士・司法書士・弁理士・公認会計士・税理士・コンサルタント等(但し、当該収入を得ている者が法人、組合等の団体である場合は、当社グループからの売上が当該団体の連結売上高の2%以上の団体に所属する者とする)
②当社グループの会計監査人又はその社員等 - #4 販売費及び一般管理費に含まれる引当金繰入額の注記(連結)
- ※2 役員報酬及び、給料手当及び賞与には次の金額が含まれております。2026/06/18 15:39