大戸屋 HD（2705）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -304万
2010年9月30日: 504万
2010年12月31日 +999.99%: 1億427万
2011年3月31日 +43.33%: 1億4945万
2011年6月30日 -97.76%: 335万
2011年9月30日 +999.99%: 3億2817万
2011年12月31日 +1.69%: 3億3373万
2012年3月31日 -2.25%: 3億2624万
2012年6月30日 -98.18%: 594万
2012年9月30日 +999.99%: 1億9954万
2012年12月31日 +30.78%: 2億6095万
2013年3月31日 +33.91%: 3億4945万
2013年6月30日 -79.52%: 7158万
2013年9月30日 +26.44%: 9050万
2013年12月31日 -14.37%: 7750万
2014年3月31日 +271%: 2億8754万
2014年6月30日: -7402万
2014年9月30日: 7495万
2014年12月31日 +234.44%: 2億5068万
2015年3月31日 +66.42%: 4億1718万
2015年6月30日: -2309万
2015年9月30日: 5217万
2015年12月31日: -9415万
2016年3月31日: 3億871万
2016年6月30日: -7720万
2016年9月30日: -5338万
2016年12月31日: 1億232万
2017年3月31日 +168.04%: 2億7426万
2017年6月30日: -1億8493万
2017年9月30日: -5786万
2017年12月31日: 6615万
2018年3月31日 +258.27%: 2億3702万
2018年6月30日: -2629万
2018年9月30日: 5749万
2018年12月31日 +271.69%: 2億1370万
2019年3月31日 -81.29%: 3998万
2019年6月30日: -9223万
2019年9月30日 -77.49%: -1億6370万
2019年12月31日: -1億5172万
2020年3月31日 -634.57%: -11億1450万
2020年6月30日 -34.69%: -15億115万
2020年9月30日 -210.57%: -46億6220万
2020年12月31日 -7.89%: -50億3022万
2021年3月31日: -46億9374万
2021年6月30日: 2億1686万
2021年9月30日 +232.09%: 7億2018万
2021年12月31日 +69.85%: 12億2327万
2022年3月31日 +59.33%: 19億4900万
2022年6月30日: -3300万
2022年9月30日 -81.82%: -6000万
2022年12月31日: 1億9900万
2023年3月31日 +95.48%: 3億8900万
2023年6月30日 -45.24%: 2億1300万
2023年9月30日 +197.65%: 6億3400万
2023年12月31日 +56.94%: 9億9500万
2024年3月31日 +46.73%: 14億6000万
2024年6月30日 -78.08%: 3億2000万
2024年9月30日 +180%: 8億9600万
2024年12月31日 +14.29%: 10億2400万
2025年3月31日 +36.13%: 13億9400万
2025年6月30日 -84.65%: 2億1400万
2025年9月30日 +190.65%: 6億2200万
2025年12月31日 +50%: 9億3300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:30
#3 役員報酬（連結）: (注)1.上表における業績連動報酬等は、前事業年度の業績連動報酬等に相当するものとして当事業年度に支給したものになります。業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容、当該業績指標を選択した理由及び業績連動報酬等の額の算定方法は、「ii.個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針の内容」に記載の通りであります。なお、「指名・報酬諮問委員会」において予め定めた業績指標は営業利益等であり、その実績(前連結会計年度(自2023年4月1日至2024年3月31日))は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書連結損益計算書」に記載の通りです。
2.取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)に対する非金銭報酬等の総額の内訳は、譲渡制限付株式20百万円であります。
2025/06/20 15:30