建物(純額)
個別
- 2017年5月31日
- 1億892万
- 2018年5月31日 -10.01%
- 9801万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~47年
工具、器具及び備品 3~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/23 12:54 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2018/08/23 12:54
前連結会計年度(自 平成28年6月1日至 平成29年5月31日) 当連結会計年度(自 平成29年6月1日至 平成30年5月31日) 建物及び構築物 -千円 2,900千円 工具、器具及び備品 1,154 1,882 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ①担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/08/23 12:54
②担保に係る債務前連結会計年度(平成29年5月31日) 当連結会計年度(平成30年5月31日) 建物及び構築物 73,325千円 69,836千円 土地 80,097 80,097
上記①の資産に銀行取引に係る根抵当権(極度額200,000千円)が設定されておりますが、前連結会計年 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2018/08/23 12:54
(2)資産のグルーピング方法用途 場 所 種類 減損損失額 店舗資産 東京都町田市 建物 739千円 店舗資産 福岡県北九州市小倉北区 建物、工具、器具及び備品 2,637千円 店舗資産 東京都新宿区 建物、工具、器具及び備品 4,397千円
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/23 12:54