ワッツ（2735）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年11月30日: 1億9899万
2011年2月28日 +139.16%: 4億7592万
2011年5月31日 +62.27%: 7億7228万
2011年8月31日 +31.47%: 10億1535万
2011年11月30日 -69.84%: 3億624万
2012年2月29日 +94.16%: 5億9460万
2012年5月31日 +48.21%: 8億8123万
2012年8月31日 +32.53%: 11億6791万
2012年11月30日 -71.25%: 3億3573万
2013年2月28日 +124.73%: 7億5450万
2013年5月31日 +41.2%: 10億6532万
2013年8月31日 +10.57%: 11億7796万
2013年11月30日 -77.63%: 2億6353万
2014年2月28日 +91.11%: 5億366万
2014年5月31日 +53.12%: 7億7119万
2014年8月31日 +23.79%: 9億5469万
2014年11月30日 -63.68%: 3億4672万
2015年2月28日 +65.28%: 5億7304万
2015年5月31日 +26.26%: 7億2351万
2015年8月31日 +7.4%: 7億7704万
2015年11月30日 -94.01%: 4652万
2016年2月29日 +458.68%: 2億5992万
2016年5月31日 +48%: 3億8470万
2016年8月31日 +35.2%: 5億2011万
2016年11月30日 -67.98%: 1億6655万
2017年2月28日 +202.1%: 5億317万
2017年5月31日 +41.52%: 7億1208万
2017年8月31日 +13.91%: 8億1114万
2017年11月30日 -78.45%: 1億7480万
2018年2月28日 +113.42%: 3億7307万
2018年5月31日 +61.7%: 6億325万
2018年8月31日 -6.36%: 5億6491万
2018年11月30日 -85.29%: 8308万
2019年2月28日: -654万
2019年5月31日: 7321万
2019年8月31日: -2814万
2019年11月30日: 9709万
2020年2月29日 +333.79%: 4億2120万
2020年5月31日 +5.37%: 4億4383万
2020年8月31日 +68.81%: 7億4922万
2020年11月30日 -34.51%: 4億9068万
2021年2月28日 +56.31%: 7億6698万
2021年5月31日 +29.22%: 9億9109万
2021年8月31日 -4.92%: 9億4231万
2021年11月30日 -84.7%: 1億4412万
2022年2月28日 +150.58%: 3億6115万
2022年5月31日 +58.27%: 5億7160万
2022年8月31日 +51.65%: 8億6681万
2022年11月30日 -74.39%: 2億2197万
2023年2月28日 +24.97%: 2億7740万
2023年5月31日 +10.32%: 3億602万
2023年8月31日 -3.8%: 2億9438万
2023年11月30日 -70.32%: 8737万
2024年2月29日 +387.72%: 4億2613万
2024年5月31日 +80.54%: 7億6935万
2024年8月31日 +20.63%: 9億2810万
2024年11月30日 -80.86%: 1億7766万
2025年2月28日 +210.11%: 5億5094万
2025年8月31日 +57.2%: 8億6606万
2025年11月30日 -76.03%: 2億760万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/25 12:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/25 12:55