フジオフードG（2752）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -2億8022万
2011年6月30日 -12.15%: -3億1427万
2011年9月30日: -2億2924万
2011年12月31日: 2億3271万
2012年3月31日 -14.79%: 1億9830万
2012年6月30日 +75.13%: 3億4729万
2012年9月30日 +67.49%: 5億8167万
2012年12月31日 +23.4%: 7億1776万
2013年3月31日 -58.22%: 2億9988万
2013年6月30日 +66.76%: 5億8万
2013年9月30日 +70.29%: 8億5162万
2013年12月31日 +29.58%: 11億356万
2014年3月31日 -62.65%: 4億1216万
2014年6月30日 +78.6%: 7億3614万
2014年9月30日 +56.29%: 11億5051万
2014年12月31日 +25.07%: 14億3890万
2015年3月31日 -68.37%: 4億5513万
2015年6月30日 +41.53%: 6億4414万
2015年9月30日 +19.78%: 7億7157万
2015年12月31日 +37.52%: 10億6108万
2016年3月31日 -58.16%: 4億4400万
2016年6月30日 +47.75%: 6億5600万
2016年9月30日 +47.56%: 9億6800万
2016年12月31日 +13.43%: 10億9800万
2017年3月31日 -70.86%: 3億2000万
2017年6月30日 +97.5%: 6億3200万
2017年9月30日 +65.66%: 10億4700万
2017年12月31日 +36.87%: 14億3300万
2018年3月31日 -74.11%: 3億7100万
2018年6月30日 +59.84%: 5億9300万
2018年9月30日 +34.23%: 7億9600万
2018年12月31日 -4.27%: 7億6200万
2019年3月31日 -49.61%: 3億8400万
2019年6月30日 +8.33%: 4億1600万
2019年9月30日 -47.36%: 2億1900万
2019年12月31日: -1100万
2020年3月31日 -999.99%: -7億2900万
2020年6月30日 -255.14%: -25億8900万
2020年9月30日 -30.48%: -33億7800万
2020年12月31日 -49.44%: -50億4800万
2021年3月31日: 2400万
2021年6月30日 +687.5%: 1億8900万
2021年9月30日 +217.99%: 6億100万
2021年12月31日: -4億3100万
2022年3月31日: -4億800万
2022年6月30日: -3億7100万
2022年9月30日 -160.65%: -9億6700万
2022年12月31日 -247.98%: -33億6500万
2023年3月31日: -1億2000万
2023年6月30日 -65.83%: -1億9900万
2023年9月30日: 3800万
2023年12月31日: -6億7200万
2024年3月31日: 4億2500万
2024年6月30日 +4.94%: 4億4600万
2024年9月30日 +8.97%: 4億8600万
2024年12月31日 +3.5%: 5億300万
2025年3月31日 -56.86%: 2億1700万
2025年6月30日 -80.65%: 4200万
2025年9月30日 +190.48%: 1億2200万
2025年12月31日 +45.9%: 1億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/27 14:23
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/03/27 14:23
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第
20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適
2026/03/27 14:23