有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物付属設備を含む) 10~18年
工具、器具及び備品 3~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/09/29 14:26 - #2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分 | 当期首残高(百万円) | 当期増加額(百万円) | 当期減少額(百万円) | 当期末残高(百万円) |
貸倒引当金 | 17 | 7 | 17 | 7 |
店舗閉鎖損失引当金 | ― | 3 | ― | 3 |
2023/09/29 14:26- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/09/29 14:26