エフティグループ（2763）の売上高の推移 - 全期間

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【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 256億37万
2009年3月31日 +48.88%: 381億1406万
2009年12月31日 -26.07%: 281億7951万
2010年3月31日 +33.75%: 376億9014万
2010年6月30日 -74.37%: 96億5976万
2010年9月30日 +101.43%: 194億5761万
2010年12月31日 +55.53%: 302億6214万
2011年3月31日 +37.2%: 415億2081万
2011年6月30日 -73.83%: 108億6398万
2011年9月30日 +104.13%: 221億7626万
2011年12月31日 +49.33%: 331億1565万
2012年3月31日 +34.08%: 444億241万
2012年6月30日 -75.48%: 108億8536万
2012年9月30日 +100.33%: 218億636万
2012年12月31日 +54.35%: 336億5762万
2013年3月31日 +36.31%: 458億7901万
2013年6月30日 -75.13%: 114億957万
2013年9月30日 +65.48%: 188億8058万
2013年12月31日 +40.19%: 264億6900万
2014年3月31日 +35.39%: 358億3727万
2014年6月30日 -77.03%: 82億3343万
2014年9月30日 +107.71%: 171億192万
2014年12月31日 +51.3%: 258億7440万
2015年3月31日 +34.51%: 348億436万
2015年6月30日 -76.77%: 80億8522万
2015年9月30日 +112.66%: 171億9431万
2015年12月31日 +58%: 271億6742万
2016年3月31日 +36.98%: 372億1498万
2016年6月30日 -75.26%: 92億838万
2016年9月30日 +100.49%: 184億6212万
2016年12月31日 +56.48%: 288億9002万
2017年3月31日 +37.46%: 397億1244万
2017年6月30日 -76.38%: 93億8176万
2017年9月30日 +108.31%: 195億4277万
2017年12月31日 +54.21%: 301億3780万
2018年3月31日 +36.77%: 412億1851万
2018年6月30日 -73.35%: 109億8588万
2018年9月30日 +104.55%: 224億7211万
2018年12月31日 +50.77%: 338億8023万
2019年3月31日 +35.28%: 458億3323万

個別

2008年3月31日: 140億3437万
2009年3月31日 -33.33%: 93億5612万
2010年3月31日 -8.12%: 85億9614万
2011年3月31日 +27.36%: 109億4836万
2012年3月31日 +32.56%: 145億1360万
2013年3月31日 +8.17%: 156億9890万
2014年3月31日 +19.98%: 188億3485万
2015年3月31日 +4.5%: 196億8233万
2016年3月31日 -45.14%: 107億9685万
2017年3月31日 -42.68%: 61億8829万
2018年3月31日 -9.58%: 55億9524万
2019年3月31日 +5.11%: 58億8124万
2020年3月31日 -19.95%: 47億800万
2021年3月31日 -3.55%: 45億4100万
2022年3月31日 +70.95%: 77億6300万
2023年3月31日 +27.57%: 99億300万
2024年3月31日 +2.69%: 101億6900万
2025年3月31日 +4.55%: 106億3200万
2026年3月31日 +1.92%: 108億3600万

有報情報

#1 注記事項－企業結合、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(7)当社グループの業績に与える影響
前連結会計年度の連結損益計算書に含まれる当該企業結合から生じた売上高及び当期利益、並びに企業結合が期首に実施されたと仮定した場合の売上高及び当期利益(非監査情報)は、連結財務諸表に対する影響額に重要性がないため開示しておりません。
当連結会計年度 (自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

2026/06/29 10:11

#2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

当社は当該貸付金に対してエフエネの機関決定された事業計画に基づく見積り将来キャッシュ・フローの見込みから個別に回収可能性を検討することで貸倒引当金の見積りを行っており、当事業年度末の引当金残高はゼロ(前事業年度末:ゼロ)となっています。
エフエネから得られる将来キャッシュ・フローの見込みは、同社の事業計画に含まれる新規獲得件数、解約率、1件当たり売上高、1件当たり原価等の仮定に基づいて測定しております。
これらの仮定は、エフエネが属する産業の将来の経営環境の予測を含めた事業に対する理解、業界に関する知識に基づく経営者の最善の見積りによって決定されますが、将来の不確実な経済条件の変動により影響を受ける可能性があり、仮定の見直しが必要となった場合には財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。

2026/06/29 10:11

#3 関係会社との取引に関する注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引
売上高	238	百万円	138	百万円
営業収益	530	百万円	418	百万円

2026/06/29 10:11