ひらまつ（2764）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 3億8369万
- 2011年3月31日 -5.99%
- 3億6071万
- 2011年6月30日 +81.24%
- 6億5377万
- 2011年9月30日 +35.75%
- 8億8750万
- 2011年12月31日 -61.72%
- 3億3973万
- 2012年3月31日 +44.43%
- 4億9067万
- 2012年6月30日 +70.56%
- 8億3689万
- 2012年9月30日 +19.29%
- 9億9836万
- 2012年12月31日 -43.81%
- 5億6096万
- 2013年3月31日 +77.74%
- 9億9706万
- 2013年6月30日 +54.8%
- 15億4346万
- 2013年9月30日 +24.33%
- 19億1899万
- 2013年12月31日 -66.43%
- 6億4426万
- 2014年3月31日 +50.64%
- 9億7055万
- 2014年6月30日 -60.7%
- 3億8144万
- 2014年9月30日 +93.36%
- 7億3757万
- 2014年12月31日 +94.09%
- 14億3155万
- 2015年3月31日 +21.95%
- 17億4579万
- 2015年6月30日 -77.5%
- 3億9279万
- 2015年9月30日 +83.2%
- 7億1960万
- 2015年12月31日 +89.05%
- 13億6044万
- 2016年3月31日 +15.54%
- 15億7182万
- 2016年6月30日 -82.63%
- 2億7306万
- 2016年9月30日 +25.19%
- 3億4185万
- 2016年12月31日 +167.43%
- 9億1424万
- 2017年3月31日 +3.27%
- 9億4417万
- 2017年6月30日 -56.18%
- 4億1376万
- 2017年9月30日 +48.45%
- 6億1423万
- 2017年12月31日 +68.23%
- 10億3334万
- 2018年3月31日 -0.69%
- 10億2616万
- 2018年6月30日 -84.71%
- 1億5692万
- 2018年9月30日
- -1167万
- 2018年12月31日
- 5358万
- 2019年3月31日
- -169万
- 2019年6月30日
- 223万
- 2019年9月30日
- -861万
- 2019年12月31日 -999.99%
- -15億1509万
- 2020年3月31日 -38.59%
- -20億9978万
- 2020年6月30日
- -13億7812万
- 2020年9月30日 -48.93%
- -20億5249万
- 2020年12月31日 -38.93%
- -28億5144万
- 2021年3月31日 -44.01%
- -41億639万
- 2021年6月30日
- -8億744万
- 2021年9月30日 -118.41%
- -17億6349万
- 2021年12月31日
- -13億8155万
- 2022年3月31日 -78.3%
- -24億6333万
- 2022年6月30日
- -2億5150万
- 2022年9月30日 -85.63%
- -4億6686万
- 2022年12月31日
- -3億8657万
- 2023年3月31日 -123.89%
- -8億6549万
- 2023年6月30日
- -6361万
- 2023年9月30日 -255.71%
- -2億2627万
- 2023年12月31日
- 3億4020万
- 2024年3月31日
- -1億7489万
- 2024年6月30日
- -5794万
- 2024年9月30日
- 16億8910万
- 2024年12月31日 +20.3%
- 20億3203万
- 2025年3月31日 -24.31%
- 15億3812万
- 2025年6月30日 -97.89%
- 3246万
- 2025年9月30日
- -4485万
- 2025年12月31日
- 4億5407万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 14:28
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 14:28
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
