固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 379億4800万
- 2015年3月31日 +3.57%
- 393億200万
個別
- 2014年3月31日
- 419億4800万
- 2015年3月31日 +0%
- 419億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/09/04 15:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額を90%を越えるため、記載を省略しています。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- 当社グループが予期しない会計基準や税制等の新たな導入・変更により、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。2015/09/04 15:00
当社グループは、有形固定資産やのれん等多くの固定資産を保有しています。当社グループが保有している資産の市場価格が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
また、当社グループでは、業務上の関係構築や純投資等を目的に投資有価証券を保有しています。投資有価証券の評価は、有価証券市場の動向、有価証券発行会社の財政状態・経営成績等の状況によって判断されるため、今後も時価の下落や実質価額の低下により減損処理を行うこととなった場合には、有価証券の減損又は評価損の計上等により当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次の通りです。
建物 2~50年
構築物 10~50年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
(3) 長期前払費用
定額法2015/09/04 15:00 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次の通りです。
2015/09/04 15:00前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 1百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 土地 0百万円 10百万円 計 1百万円 11百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次の通りです。
2015/09/04 15:00前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 20百万円 57百万円 工具、器具及び備品 4百万円 16百万円 建設仮勘定 20百万円 -百万円 ソフトウエア 9百万円 14百万円 計 55百万円 88百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/09/04 15:00
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。2015/09/04 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 732 百万円 568 百万円 固定資産-繰延税金資産 654 〃 840 〃 固定負債-繰延税金負債 - 〃 1 〃
- #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた96百万円は、「投資有価証券売却益」△28百万円、「その他」124百万円として組替えています。2015/09/04 15:00
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「有形固定資産の売却による収入」、「投資有価証券の売却による収入」は重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△88百万円は、「有形固定資産の売却による収入」16百万円、「投資有価証券の売却による収入」40百万円、「その他」△145百万円として組替えています。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/09/04 15:00
当社及び国内連結子会社は定率法