ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次の通りです。
建物 2～50年
構築物 10～15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
(3) 長期前払費用
定額法2018/06/20 16:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次の通りです。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建設仮勘定	-	百万円	4	百万円
ソフトウエア	11	百万円	30	百万円
ソフトウエア仮勘定	164	百万円	-	百万円

2018/06/20 16:30

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

有形固定資産は、5,279百万円と前連結会計年度末比5,086百万円の減少となりました。これは主に遊休資産(土地)の減少によるものです。
無形固定資産は、1,385百万円と前連結会計年度末比1,084百万円の減少となりました。これは主にソフトウエアの減少によるものです。
投資その他の資産は、23,041百万円と前連結会計年度末比1,336百万円の増加となりました。これは主に長期貸付金の増加によるものです。

2018/06/20 16:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③ 長期前払費用
定額法2018/06/20 16:30