円谷フィールズ HD（2767）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 6億4000万
2010年3月31日 +60.47%: 10億2700万
2011年3月31日 -19.57%: 8億2600万
2011年6月30日 +84.99%: 15億2800万
2011年9月30日 +38.35%: 21億1400万
2011年12月31日 +80.23%: 38億1000万
2012年3月31日 -34.57%: 24億9300万
2012年6月30日 +27.32%: 31億7400万
2012年9月30日 +22.75%: 38億9600万
2012年12月31日 +3%: 40億1300万
2013年3月31日 -49.14%: 20億4100万
2013年6月30日 +50.81%: 30億7800万
2013年9月30日 +17.48%: 36億1600万
2013年12月31日 -6.28%: 33億8900万
2014年3月31日 -30.63%: 23億5100万
2014年6月30日 +19.23%: 28億300万
2014年9月30日 +17.73%: 33億
2014年12月31日 -40.91%: 19億5000万
2015年3月31日 -27.49%: 14億1400万
2015年6月30日 +38.4%: 19億5700万
2015年9月30日 +40.11%: 27億4200万
2015年12月31日 +9.85%: 30億1200万
2016年3月31日 -13.81%: 25億9600万
2016年6月30日 +29.89%: 33億7200万
2016年9月30日 -3.8%: 32億4400万
2016年12月31日 +1.45%: 32億9100万
2017年3月31日 -79.16%: 6億8600万
2017年6月30日 +115.74%: 14億8000万
2017年9月30日 +2.7%: 15億2000万
2017年12月31日 -18.55%: 12億3800万
2018年3月31日 +126.49%: 28億400万
2018年6月30日 -4.64%: 26億7400万
2018年9月30日 -8.79%: 24億3900万
2018年12月31日 +102.71%: 49億4400万
2019年3月31日 +3.76%: 51億3000万
2019年6月30日 +6.16%: 54億4600万
2019年9月30日 -0.11%: 54億4000万
2019年12月31日 -9.45%: 49億2600万
2020年3月31日 -1.5%: 48億5200万
2020年6月30日 +9.03%: 52億9000万
2020年9月30日 -6.11%: 49億6700万
2020年12月31日 -15.64%: 41億9000万
2021年3月31日 -14.34%: 35億8900万
2021年6月30日 +9.84%: 39億4200万
2021年9月30日 +5.53%: 41億6000万
2021年12月31日 -27.07%: 30億3400万
2022年3月31日 -5.27%: 28億7400万
2022年6月30日 +15%: 33億500万
2022年9月30日 -8.47%: 30億2500万
2022年12月31日 +12%: 33億8800万
2023年3月31日 -43.86%: 19億200万
2023年6月30日 +125.55%: 42億9000万
2023年9月30日 +2.75%: 44億800万
2023年12月31日 +12.05%: 49億3900万
2024年3月31日 +27.48%: 62億9600万
2024年6月30日 +37.6%: 86億6300万
2024年9月30日 +7.87%: 93億4500万
2024年12月31日 -1.68%: 91億8800万
2025年3月31日 +19.29%: 109億6000万
2025年6月30日 +17.3%: 128億5600万
2025年9月30日 +8.35%: 139億3000万
2025年12月31日 +5.61%: 147億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: その他総平均法または移動平均法
b.仕掛品
連結子会社個別法
2025/06/17 15:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 資産の部
流動資産は、69,841百万円と前連結会計年度末比4,992百万円の増加となりました。これは主に仕掛品の増加によるものです。
有形固定資産は、10,230百万円と前連結会計年度末比1,089百万円の増加となりました。これは主に工具、器具及び備品の増加および土地の増加によるものです。
2025/06/17 15:30