- 2772
- 2017/12/15
- 時価
- 629億円
- PER 予
- 18.69倍
- 2010年以降
- 3.78-33.32倍
(2010-2017年) - PBR
- 2.83倍
- 2010年以降
- 0.5-5.04倍
(2010-2017年) - 配当 予
- 0.49%
- ROE 予
- 15.12%
- ROA 予
- 6.19%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゲンキー(2772)の貸倒引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月20日
- -3500万
- 2009年6月20日 ±0%
- -3500万
- 2010年6月20日 -42.86%
- -5000万
- 2011年6月20日 ±0%
- -5000万
- 2012年6月20日 ±0%
- -5000万
- 2013年6月20日
- -1500万
- 2014年6月20日 ±0%
- -1500万
- 2015年6月20日 ±0%
- -1500万
- 2016年6月20日 ±0%
- -1500万
個別
- 2008年6月20日
- -3500万
- 2009年6月20日 ±0%
- -3500万
- 2010年6月20日 -42.86%
- -5000万
- 2011年6月20日 ±0%
- -5000万
- 2012年6月20日 ±0%
- -5000万
- 2013年6月20日
- -1500万
- 2014年6月20日 ±0%
- -1500万
- 2015年6月20日 ±0%
- -1500万
- 2016年6月20日 ±0%
- -1500万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、貸倒懸念債権等特定の債権について個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2017/09/11 13:55 - #2 引当金明細表(連結)
- 貸倒引当金の「当期減少額(その他)」は、債権回収による取崩額であります。2017/09/11 13:55
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/09/11 13:55
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年6月20日) 当事業年度(平成29年6月20日) 投資有価証券評価損 2,029 2,029 貸倒引当金 4,575 ― 資産除去債務 283,164 351,669
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2017/09/11 13:55
(*1)差入保証金に個別に計上している貸倒引当金を控除しております。連結貸借対照表計上額 時価 差額 (3)差入保証金 2,376,560 2,271,537 貸倒引当金(*1) △15,000 △15,000 2,361,560 2,256,537 △105,022
(*2)長期借入金には、1年内返済予定の長期借入金を含めて表示しております。