訂正有価証券報告書-第24期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(会計方針の変更)
(たな卸資産の評価方法の変更)
当社におけるスポーツ用品等の評価方法は、従来、売価還元法による原価法によっておりましたが、システムの改修が完了したことに伴い、当事業年度より、主に個別法による原価法に変更しております。
これは、スポーツ用品等は同一規格の商品が少なく、商品によって買取価格が大きく異なるため、個々の買取価格を個々の商品の帳簿価格とすることにより、より適切な商品の評価及び適正な期間損益計算を行うためであります。
この会計方針の変更は、過年度に関する必要なデータが蓄積されていないことから、前事業年度期首における累積的影響額を算定することは実務上不可能であるため、変更後の評価方法に基づく当事業年度の期首商品の帳簿価額と、前事業年度の期末における商品の帳簿価額の差額を元に算定した累積的影響額を、当事業年度の期首残高に反映しております。
なお、この変更による影響は軽微であります。