フライングガーデン（3317）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 6816万
2009年3月31日 -33.99%: 4500万
2010年3月31日 -47.58%: 2359万
2010年12月31日 -57.43%: 1004万
2011年3月31日 +150%: 2510万
2011年6月30日 -60.06%: 1002万
2011年9月30日 +200%: 3008万
2011年12月31日 -50%: 1504万
2012年3月31日 +100%: 3008万
2012年6月30日 -45.01%: 1654万
2012年9月30日 +100%: 3308万
2012年12月31日 -50%: 1654万
2013年3月31日 +100%: 3308万
2013年6月30日 -53.15%: 1550万
2013年9月30日 +100%: 3100万
2013年12月31日 -50%: 1550万
2014年3月31日 +100%: 3100万
2014年6月30日 -53.84%: 1431万
2014年9月30日 +100%: 2862万
2014年12月31日 -50%: 1431万
2015年3月31日 +169.88%: 3862万
2015年6月30日 -55.45%: 1720万
2015年9月30日 +98.19%: 3410万
2015年12月31日 -50.39%: 1691万
2016年3月31日 +205.93%: 5175万
2016年6月30日 -46.67%: 2760万
2016年9月30日 +100%: 5520万
2016年12月31日 -50%: 2760万
2017年3月31日 +119.38%: 6055万
2017年6月30日 -56.66%: 2624万
2017年9月30日 +100.1%: 5251万
2017年12月31日 -50%: 2625万
2018年3月31日 +100.05%: 5253万
2018年6月30日 -40.61%: 3120万
2018年9月30日 +100%: 6240万
2018年12月31日 -50%: 3120万
2019年3月31日 +100%: 6240万
2019年6月30日 -55.93%: 2749万
2019年9月30日 +100%: 5499万
2019年12月31日 -50%: 2749万
2020年3月31日 +100.03%: 5500万
2020年6月30日 -55%: 2475万
2020年9月30日 +100%: 4950万
2020年12月31日 -74.32%: 1271万
2021年3月31日 +99.84%: 2540万
2021年6月30日 -17.34%: 2100万
2021年9月30日 +100%: 4200万
2021年12月31日 -50%: 2100万
2022年3月31日 +100%: 4200万
2022年6月30日 -46.43%: 2250万
2022年9月30日 +100%: 4500万
2022年12月31日 -50%: 2250万
2023年3月31日 +100%: 4500万
2023年6月30日 -47.78%: 2349万
2023年9月30日 +100.01%: 4700万
2023年12月31日 -50%: 2349万
2024年3月31日 +100.01%: 4700万
2024年6月30日 -41.5%: 2749万
2024年9月30日 +100.01%: 5499万
2024年12月31日 -50%: 2749万
2025年3月31日 +100.06%: 5500万
2025年6月30日 -44.37%: 3060万
2025年9月30日 +100%: 6120万
2025年12月31日 -50%: 3060万
2026年3月31日 +100%: 6120万

有報情報

#1 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

区分	当期首残高(千円)	当期増加額(千円)	当期減少額(目的使用)(千円)	当期末残高(千円)
ポイント引当金	10,510	9,860	10,510	9,860
賞与引当金	55,006	61,200	55,006	61,200
役員退職慰労引当金	202,407	9,534	2,178	209,764

2026/06/24 9:10

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	18,850千円	21,487千円
未払水道光熱費	16,247	15,829

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/24 9:10

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
1998年3月31日以前取得定率法
1998年4月1日以降取得定額法
建物附属設備及び構築物
2016年3月31日以前取得定率法
2016年4月1日以降取得定額法
その他の有形固定資産定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～20年
構築物	10～20年

2026/06/24 9:10