フライングガーデン(3317)のポイント引当金の推移 - 全期間
個別
- 2010年3月31日
- 1073万
- 2010年12月31日 -25.99%
- 794万
- 2011年3月31日 -26.85%
- 581万
- 2011年6月30日 +32.58%
- 770万
- 2011年9月30日 -7.49%
- 713万
- 2011年12月31日 +4.49%
- 745万
- 2012年3月31日 +10.87%
- 826万
- 2012年6月30日 +3.51%
- 855万
- 2012年9月30日 +11.93%
- 957万
- 2012年12月31日 -6.27%
- 897万
- 2013年3月31日 +14.49%
- 1027万
- 2013年6月30日 -3.6%
- 990万
- 2013年9月30日 +4.04%
- 1030万
- 2013年12月31日 -4.85%
- 980万
- 2014年3月31日 +8.16%
- 1060万
- 2014年6月30日 -0.94%
- 1050万
- 2014年9月30日 +5.71%
- 1110万
- 2014年12月31日 -3.6%
- 1070万
- 2015年3月31日 +3.74%
- 1110万
- 2015年6月30日 +14.41%
- 1270万
- 2015年9月30日 -12.6%
- 1110万
- 2015年12月31日 -3.6%
- 1070万
- 2016年3月31日 +26.17%
- 1350万
- 2016年6月30日 +1.48%
- 1370万
- 2016年9月30日 -6.57%
- 1280万
- 2016年12月31日 -6.25%
- 1200万
- 2017年3月31日 +27.5%
- 1530万
- 2017年6月30日 +5.88%
- 1620万
- 2017年9月30日 -14.81%
- 1380万
- 2017年12月31日 -29.71%
- 970万
- 2018年3月31日 +8.25%
- 1050万
- 2018年6月30日 -9.52%
- 950万
- 2018年9月30日 +10.53%
- 1050万
- 2018年12月31日 -10.48%
- 940万
- 2019年3月31日 +7.45%
- 1010万
- 2019年6月30日 ±0%
- 1010万
- 2019年9月30日 -1.98%
- 990万
- 2019年12月31日 +5.05%
- 1040万
- 2020年3月31日 -9.62%
- 940万
- 2020年6月30日 -47.87%
- 490万
- 2021年12月31日 -72.45%
- 135万
- 2022年3月31日 +58.52%
- 214万
- 2022年6月30日 +105.61%
- 440万
- 2022年9月30日 +37.5%
- 605万
- 2022年12月31日 +38.51%
- 838万
- 2023年3月31日 +17.42%
- 984万
- 2023年6月30日 +20.83%
- 1189万
- 2023年9月30日 +12.36%
- 1336万
- 2023年12月31日 +12.57%
- 1504万
- 2024年3月31日 -57.98%
- 632万
- 2024年6月30日 +0.16%
- 633万
- 2024年9月30日 +11.06%
- 703万
- 2024年12月31日 +17.21%
- 824万
- 2025年3月31日 +27.55%
- 1051万
- 2025年6月30日 -13.51%
- 909万
- 2025年9月30日 +10.78%
- 1007万
- 2025年12月31日 +16.09%
- 1169万
- 2026年3月31日 -15.65%
- 986万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 9:10
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(目的使用)(千円) 当期末残高(千円) ポイント引当金 10,510 9,860 10,510 9,860 賞与引当金 55,006 61,200 55,006 61,200 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 9,083 8,819 ポイント引当金 3,601 3,461 退職給付引当金 53,105 54,837
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ポイント引当金
将来の来店ポイントの使用に備えるため、期末において将来使用されると見込まれる額を計上しております。
4 収益及び費用の計上基準
商品の販売に係る収益認識
当社はファミリーレストラン事業を営んでおり、主な収益は顧客への食事の提供から生じる収益であり、顧客に料理を提供した時点において顧客が支配を獲得し、履行義務が充足されると判断しております。
5 キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ価値の変動について僅少なリスクしか負わない、取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。2026/06/24 9:10