建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～45年
構築物 15年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
定額法によっております。2018/07/25 15:08

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日)	当事業年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日)
建物及び土地	1,941千円	20,669千円

2018/07/25 15:08

#3 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日)	当事業年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日)
建物	22,477千円	72,882千円
構築物	10,655千円	8,608千円

2018/07/25 15:08

#4 担保に供している資産の注記

担保に供されている資産

	前事業年度(平成26年4月30日)	当事業年度(平成27年4月30日)
商品	2,487,660千円	-千円
建物	374,092千円	338,099千円
土地	1,184,476千円	1,123,576千円

担保付債務

2018/07/25 15:08