3318 メガネスーパー

3318
2017/10/26
時価
122億円
PER 予
53.17倍
2008年以降
赤字-92.24倍
(2008-2017年)
PBR
24.43倍
2008年以降
赤字-66.26倍
(2008-2017年)
配当 予
0%
ROE 予
45.95%
ROA 予
1.64%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
(注2) セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報
(重要な負ののれん発生益)
2018/07/25 15:30
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外の有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報
2018/07/25 15:30
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
①リース資産の内容
有形固定資産 主として、店舗にてレンズの加工等に使用する工具、器具及び備品であります。
②リース資産の減価償却の方法
2018/07/25 15:30
#4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
流動資産 279,375千円
固定資産 312,742千円
資産合計 592,117千円
2018/07/25 15:30
#5 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に関る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
2018/07/25 15:30
#6 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様に定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年~45年
構築物 15年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2018/07/25 15:30
#7 固定資産売却損の注記(連結)
※4 有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2018/07/25 15:30
#8 固定資産売却益の注記(連結)
※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2018/07/25 15:30
#9 固定資産除却損の注記(連結)
※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2018/07/25 15:30
#10 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報
(重要な負ののれん発生益)
2018/07/25 15:30
#11 店舗構造改革費用に関する注記
舗構造改革費用の内容は、店舗リストラに伴う、閉鎖決定店舗の固定資産除却損相当額であります。
2018/07/25 15:30
#12 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2018/07/25 15:30
#13 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たに株式会社メガネハウスを連結したことにに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社メガネハウス株式の取得価額と株式会社メガネハウスの取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。
流動資産279,375千円
固定資産312,742千円
流動負債△231,147千円
2018/07/25 15:30
#14 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は6,597百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金が2,869百万円、商品が2,533百万円であります。
固定資産は6,087百万円となりました。主な内訳は、敷金及び保証金が2,944百万円、建物が1,269百万円であります。
(負債)
2018/07/25 15:30
#15 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~20年
機械装置及び運搬具 5~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/07/25 15:30

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