メガネスーパー（3318）の構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年4月30日: 14億7763万
2009年4月30日 -3.9%: 14億1996万
2010年4月30日 -6.23%: 13億3147万
2011年4月30日 -35.22%: 8億6257万
2011年7月31日 -0.37%: 8億5940万
2011年10月31日 -8.32%: 7億8790万
2012年1月31日 ±0%: 7億8790万
2012年4月30日 -0.04%: 7億8755万
2012年7月31日 -0.16%: 7億8629万
2012年10月31日 -0.43%: 7億8287万
2013年1月31日 +0.88%: 7億8974万
2013年4月30日 -2.37%: 7億7101万
2013年7月31日 -2.1%: 7億5481万
2013年10月31日 +2.42%: 7億7304万
2014年1月31日 ±0%: 7億7304万
2014年4月30日 -0.2%: 7億7146万
2014年7月31日 -0.64%: 7億6651万
2014年10月31日 -1.56%: 7億5455万
2015年1月31日 +0.01%: 7億5465万
2015年4月30日 -4.57%: 7億2017万
2015年7月31日 -0.24%: 7億1843万
2015年10月31日 -0.14%: 7億1743万
2016年1月31日 -0.51%: 7億1378万
2016年4月30日 -0.56%: 7億975万
2016年7月31日 -0.03%: 7億953万
2016年10月31日 ±0%: 7億953万
2017年4月30日 -1.83%: 6億9653万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様に定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～45年
構築物 15年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2017/07/28 14:09

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自平成27年5月1日至平成28年4月30日)	当事業年度(自平成28年5月1日至平成29年4月30日)
建物	4,913千円	25,808千円
構築物	2,017千円	242千円
工具、器具及び備品	1,125千円	1,340千円

2017/07/28 14:09

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～20年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/07/28 14:09