有価証券報告書-第16期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収消費税等」1,309千円、「その他」1,039千円は、「その他」2,348千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた1,145千円は、「受取手数料」830千円、「雑収入」315千円として組替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収消費税等」1,309千円、「その他」1,039千円は、「その他」2,348千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた1,145千円は、「受取手数料」830千円、「雑収入」315千円として組替えております。