長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 56億7400万
- 2009年5月31日 +11.91%
- 63億5000万
- 2010年5月31日 -16%
- 53億3400万
- 2011年5月31日 -45.09%
- 29億2900万
- 2012年5月31日 -59.2%
- 11億9500万
- 2013年5月31日 -81.92%
- 2億1600万
- 2014年5月31日 +585.19%
- 14億8000万
- 2015年5月31日 +452.5%
- 81億7700万
- 2016年5月31日 +98.53%
- 162億3400万
- 2017年5月31日 -27.64%
- 117億4700万
- 2018年5月31日 -27.23%
- 85億4800万
- 2019年5月31日 -17.4%
- 70億6100万
- 2020年5月31日 -21.06%
- 55億7400万
- 2021年5月31日 -26.66%
- 40億8800万
- 2022年5月31日 -26.61%
- 30億
- 2023年5月31日 +233.93%
- 100億1800万
個別
- 2008年5月31日
- 56億7400万
- 2009年5月31日 +11.91%
- 63億5000万
- 2010年5月31日 -16%
- 53億3400万
- 2011年5月31日 -45.09%
- 29億2900万
- 2012年5月31日 -59.2%
- 11億9500万
- 2013年5月31日 -81.92%
- 2億1600万
- 2014年5月31日 +585.19%
- 14億8000万
- 2015年5月31日 +452.5%
- 81億7700万
- 2016年5月31日 +98.53%
- 162億3400万
- 2017年5月31日 -27.64%
- 117億4700万
- 2018年5月31日 -27.23%
- 85億4800万
- 2019年5月31日 -17.4%
- 70億6100万
- 2020年5月31日 -21.06%
- 55億7400万
- 2021年5月31日 -26.66%
- 40億8800万
- 2022年5月31日 -26.61%
- 30億
- 2023年5月31日 +233.93%
- 100億1800万
有報情報
- #1 デリバティブ取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。2023/08/30 16:47
当連結会計年度(2023年5月31日) - #2 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2023/08/30 16:47
(注) 1 「平均利率」については、借入金等の当期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 - - - ─ 1年以内に返済予定の長期借入金 1,387 2,741 0.32 ─ 1年以内に返済予定のリース債務 1,669 1,744 0.65 ─ 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 3,000 10,018 0.32 2024年6月 ~ 2030年3月 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 3,357 3,698 0.65 2024年6月 ~ 2036年10月
2 「1年以内に返済予定の長期借入金」は、連結貸借対照表上「短期借入金」として表示しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動負債は、前連結会計年度末に比べて18.5%増加し、192,053百万円となりました。これは主に、買掛金が22,627百万円、短期借入金が1,353百万円、未払金が3,273百万円、未払費用が1,038百万円、未払消費税等が1,022百万円増加したこと等によるものであります。2023/08/30 16:47
固定負債は、前連結会計年度末に比べて70.2%増加し、17,842百万円となりました。これは主に、長期借入金が7,018百万円増加したこと等によるものであります。
この結果、負債合計は、前連結会計年度末に比べて21.6%増加し、209,895百万円となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である買掛金は、1年以内の支払期日であります。2023/08/30 16:47
短期借入金、長期借入金(原則として10年以内)は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであります。
デリバティブ取引は、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4 会計方針に関する事項 (6)重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。