- 3349
- 2026/09/04
- 時価
- 5460億円
- PER 予
- 17.62倍
- 2010年以降
- 5.79-35.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.91倍
- 2010年以降
- 1.12-6.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.23%
- ROE 予
- 10.82%
- ROA 予
- 5.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2018年5月31日
- 252億5500万
- 2019年5月31日 +8.07%
- 272億9200万
個別
- 2018年5月31日
- 252億3700万
- 2019年5月31日 +8.02%
- 272億6200万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2019/08/29 16:35
限られた経営資源を最大限に有効活用し、中長期的に総資産経常利益率を維持または向上させることを目標としております。積極的な新規出店を今後も継続して行いながら、少ない投資で最大限の利益を確保できる体制で、更なる飛躍を目指してまいります。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 売上総利益率は、付加価値商品の継続的な取り組み強化や、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組んだ結果、前連結会計年度より0.1ポイント増加し19.9%となりました。また、売上総利益は前年同期比10.4%増加し121,784百万円となりました。2019/08/29 16:35
販売費及び一般管理費は、積極的な人員増強や継続的な処遇改善等により人件費が増加したこと、インバウンド都市型店舗の販促強化により広告宣伝費が増加したこと等の要因により、前年同期比10.8%増加し97,008百万円となりました。この結果、営業利益は前年同期比8.9%増加し24,775百万円、経常利益は前年同期比8.1%増加し27,292百万円となりました。
親会社株主に帰属する当期純利益は、「平成30年7月豪雨」や大阪北部地震等の被害にかかる災害による損失や被害に対する受取保険金の計上等により、前年同期比8.8%増加し19,185百万円となりました。