バッファロー（3352）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2020年3月31日: 592万
2020年6月30日 -0.73%: 588万
2020年9月30日 +184.56%: 1673万
2020年12月31日 +19.49%: 2000万
2021年3月31日 -9.09%: 1818万
2021年6月30日 -4.03%: 1744万
2021年9月30日 -4.2%: 1671万
2021年12月31日 -4.39%: 1598万
2022年3月31日 -4.59%: 1525万
2022年6月30日 -4.81%: 1451万
2022年9月30日 -5.05%: 1378万
2022年12月31日 -5.32%: 1305万
2023年3月31日 -5.62%: 1231万
2023年6月30日 -5.95%: 1158万
2023年9月30日 -6.33%: 1085万
2023年12月31日 -6.76%: 1011万
2024年3月31日 -8.15%: 929万
2024年6月30日 -7.34%: 861万
2024年9月30日 -7.93%: 792万
2024年12月31日 -8.6%: 724万
2025年3月31日 -9.43%: 656万
2025年6月30日 -10.39%: 588万
2025年9月30日 -8.23%: 539万
2025年12月31日 ±0%: 539万
2026年3月31日 ±0%: 539万

個別

2008年3月31日: 1億1307万
2009年3月31日 -14.55%: 9661万
2010年3月31日 -5.62%: 9118万
2010年12月31日 -4.43%: 8715万
2011年3月31日 -0.99%: 8629万
2011年6月30日 -1.59%: 8492万
2011年9月30日 -1.61%: 8355万
2011年12月31日 -1.64%: 8218万
2012年3月31日 -1.67%: 8081万
2012年6月30日 -1.7%: 7944万
2012年9月30日 -1.72%: 7807万
2012年12月31日 -1.75%: 7670万
2013年3月31日 -1.79%: 7533万
2013年6月30日 -1.82%: 7396万
2013年9月30日 -1.85%: 7259万
2013年12月31日 -1.89%: 7122万
2014年3月31日 -1.92%: 6985万
2014年6月30日 -1.96%: 6848万
2014年9月30日 -1.58%: 6740万
2014年12月31日 -2.03%: 6603万
2015年3月31日 -2.07%: 6466万
2015年6月30日 -2.12%: 6329万
2015年9月30日 -2.16%: 6192万
2015年12月31日 -1.9%: 6074万
2016年3月31日 -2.26%: 5937万
2016年6月30日 -2.28%: 5802万
2016年9月30日 -2.34%: 5666万
2016年12月31日 -2.39%: 5531万
2017年3月31日 -89.99%: 553万
2017年6月30日 -0.18%: 552万
2017年9月30日 -0.18%: 551万
2017年12月31日 -0.18%: 550万
2018年3月31日 -0.18%: 549万
2018年6月30日 -0.18%: 548万
2018年9月30日 -0.18%: 547万
2018年12月31日 -0.18%: 546万
2019年3月31日 +11.51%: 609万
2019年6月30日 -0.71%: 605万
2019年9月30日 -0.69%: 601万
2019年12月31日 -0.72%: 596万
2020年3月31日 -0.7%: 592万
2021年3月31日 +206.87%: 1818万
2022年3月31日 -16.13%: 1525万
2023年3月31日 -19.23%: 1231万
2024年3月31日 -24.56%: 929万
2025年3月31日 -29.38%: 656万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額3,925千円は、管理部門の資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額328千円は、管理部門の有形固定資産取得による増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/19 12:21
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額△347,090千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額3,416,082千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、繰延税金資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額3,925千円は、管理部門の資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額328千円は、管理部門の有形固定資産取得による増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/19 12:21
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品
当社グループは主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料
当社グループは主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～34年
機械装置及び運搬具 2～15年2025/06/19 12:21
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/19 12:21
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～14年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。また、事業用定期借地権については、契約年数を基準とした定額法によっております。
2025/06/19 12:21