Trailhead Global HD(3358)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産賃貸事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2355万
- 2013年6月30日 -70.8%
- 687万
- 2013年9月30日 +94.61%
- 1338万
- 2013年12月31日 +49.79%
- 2005万
- 2014年3月31日 +30.35%
- 2613万
- 2014年6月30日 -77.08%
- 599万
- 2014年9月30日 -40.15%
- 358万
- 2014年12月31日 +150.01%
- 896万
- 2015年3月31日 +81.25%
- 1624万
- 2015年6月30日 -56.41%
- 708万
- 2015年9月30日 +104.34%
- 1446万
- 2015年12月31日 +56.84%
- 2269万
- 2016年3月31日 +33.57%
- 3031万
- 2016年9月30日 -67.18%
- 994万
- 2016年12月31日 +60.37%
- 1595万
- 2017年3月31日 +55.22%
- 2476万
- 2017年6月30日 -64.5%
- 879万
- 2017年9月30日 +97.95%
- 1740万
- 2017年12月31日 +46.18%
- 2544万
- 2018年3月31日 +26.28%
- 3212万
- 2018年6月30日 -73.1%
- 864万
- 2018年9月30日 +92.53%
- 1664万
- 2018年12月31日 +21.96%
- 2029万
- 2025年9月30日 -81.77%
- 370万
- 2026年3月31日 -56.28%
- 161万
個別
- 2016年6月30日
- 190万
- 2019年3月31日 +976.26%
- 2044万
- 2019年6月30日
- -84万
- 2019年9月30日
- -74万
- 2019年12月31日
- 72万
- 2020年3月31日 +181.46%
- 204万
- 2020年6月30日 -28.4%
- 146万
- 2020年9月30日 +14.52%
- 168万
- 2020年12月31日 +41.61%
- 237万
- 2021年3月31日 -15.09%
- 202万
- 2021年6月30日 -60.79%
- 79万
- 2021年9月30日 +200.13%
- 237万
- 2021年12月31日 +71.69%
- 408万
- 2022年3月31日 +26.07%
- 514万
- 2022年6月30日 -76.48%
- 121万
- 2022年9月30日 +15.04%
- 139万
- 2022年12月31日 +110.63%
- 293万
- 2023年3月31日 +23.77%
- 362万
- 2023年6月30日 -91.24%
- 31万
- 2023年9月30日 +505.66%
- 192万
- 2023年12月31日 +75.08%
- 337万
- 2024年3月31日 +48.4%
- 500万
- 2024年9月30日 -40.49%
- 297万
- 2025年3月31日 +148.35%
- 739万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.報告セグメントの概要2026/06/26 13:18
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社の事業については、直営店及びフランチャイズ加盟店による飲食の提供の他、ラーメン等の製品を主要販売品目とする外販に加え、インターネット通販サイトにおける通信販売及び一般小売先向け卸し、委託販売による小売りを主とした「飲食事業」、所有する店舗用地等の不動産賃貸を主とした「不動産賃貸事業」、福岡県田川郡福智町『ほうじょう温泉ふじ湯の里』の指定管理者となり、同施設の経営を主とした「運営受託事業」を報告セグメントとしております。
なお、当社は株式会社Yappaの連結子会社化に伴い、当社グループ内の業績管理区分の見直しを行ったことから、報告セグメントを従来の「外食事業」「不動産賃貸事業」「外販事業」「温泉事業」の4区分から、「飲食事業」「不動産賃貸事業」「運営受託事業」の3区分に変更しております。 - #2 事業の内容
- 株式会社バーガーレボリューションにて、「BURGER REVOLUTION」(東京都内2店舗、京都府内1店舗)の経営を行っております。2026/06/26 13:18
(2)不動産賃貸事業
当社が所有する店舗用地等の有効活用を目的とした賃貸事業を行っております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/26 13:18 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/26 13:18
(注)「その他の収益」には、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産賃貸収入等が含まれております。報告セグメント 合計 飲食事業 不動産賃貸事業 運営受託事業 顧客との契約から生じる収益 1,522,118 - 118,063 1,640,181
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- なお、当社は株式会社Yappaの連結子会社化に伴い、当社グループ内の業績管理区分の見直しを行ったことから、報告セグメントを従来の「外食事業」「不動産賃貸事業」「外販事業」「温泉事業」の4区分から、「飲食事業」「不動産賃貸事業」「運営受託事業」の3区分に変更しております。2026/06/26 13:18
- #6 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/26 13:18
(注)1.従業員数は、就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含むほか、常用パートを含んでおります。)であり、( )書は、外書で臨時雇用者(パートタイマーを含みます。)の期中平均人員(1日8時間換算)を記載しております。2026年3月31日現在 飲食事業 218 (24) 不動産賃貸事業 - (-) 運営受託事業 16 (0)
2.不動産賃貸事業の従業員数については、他の事業セグメント内に兼務する従業員が含まれているため、従業員数を「-」としております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、当連結会計年度は連結財務諸表作成初年度であるため、前年度との比較は行っておりません。2026/06/26 13:18
セグメントの業績は、次のとおりであります。当社は株式会社Yappaの連結子会社化に伴い、業績管理区分の見直しを行ったことから、報告セグメントを従来の「外食事業」「不動産賃貸事業」「外販事業」「温泉事業」の4区分から、「飲食事業」「不動産賃貸事業」「運営受託事業」の3区分に変更しております。
1)飲食事業 - #8 設備投資等の概要
- 当社は、販売力確保のため、飲食事業に重点を置いた設備投資を行っております。当連結会計年度の設備投資(敷金及び保証金を含む。)の内訳は、次のとおりであります。2026/06/26 13:18
セグメントの名称 当連結会計年度 飲食事業 73 百万円 不動産賃貸事業 - 〃 温泉事業 - 〃