利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2023年3月31日
- -13億5528万
個別
- 2007年3月31日
- 5億3833万
- 2008年3月31日
- -3億9678万
- 2009年3月31日
- -3億7630万
- 2010年3月31日
- 2270万
- 2011年3月31日 +29.48%
- 2940万
- 2012年3月31日
- -9909万
- 2013年3月31日
- -7842万
- 2014年3月31日 -446.88%
- -4億2889万
- 2015年3月31日 -33.85%
- -5億7409万
- 2016年3月31日
- -5億3072万
- 2017年3月31日 -36.6%
- -7億2498万
- 2018年3月31日
- -7億1194万
- 2019年3月31日 -20.03%
- -8億5453万
- 2020年3月31日 -12.16%
- -9億5841万
- 2021年3月31日 -22.46%
- -11億7367万
- 2022年3月31日 -9.39%
- -12億8390万
- 2023年3月31日 -5.44%
- -13億5378万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない理由
当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ質的にも重要性がないため持分法の適用から除外しております。2023/06/27 16:57 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 持分法を適用しない理由2023/06/27 16:57
当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ質的にも重要性がないため持分法の適用から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項