建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 7億9498万
- 2014年3月31日 -3.02%
- 7億7093万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~20年
構築物 6~40年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却をしております。2014/09/22 15:02 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2014/09/22 15:02
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 540千円 その他(工具、器具及び備品) 181千円 その他 64 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/09/22 15:02
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 32,554千円 機械装置及び運搬具 954千円 その他 667 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/09/22 15:02
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 6,451千円 ―――――――――――――― 機械装置及び運搬具 43 - #5 店舗閉鎖損失の注記
- ※6 店舗閉鎖損失の内容は次のとおりであります。2014/09/22 15:02
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物除却損 12,966千円 建物及び構築物除却損 21,515千円 原状回復費用 22,297 原状回復費用 39,509 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/09/22 15:02
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 土地 113,704千円 88,918千円 建物 37,513 17,334 計 151,217 106,253
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- (単位:千円)2014/09/22 15:02
建物 増加 「玄品ふぐ」店舗の新店 58,030 「玄品ふぐ」店舗の改装 15,768 セントラルキッチンの改修 17,715 減少 「玄品ふぐ」店舗の閉店 71,764 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2014/09/22 15:02
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、主に直営店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 神奈川県1店舗 店舗 建物及び構築物 3,807 その他 167
当連結会計年度において、収益性の低下した直営店舗のうち、帳簿価額を将来にわたり回収する可能性がないと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、直営店舗については正味売却価格を零として算定しております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~40年
機械装置及び運搬具 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/09/22 15:02