構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 2～20年
構築物 6～40年
工具、器具及び備品 2～15年

2016/06/27 15:07

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,111千円	建物及び構築物	7,021千円
		その他	2,292

2016/06/27 15:07

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,729千円	建物及び構築物	-千円
その他	136	その他	-

2016/06/27 15:07

#4 店舗閉鎖損失の注記

※6 店舗閉鎖損失の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物除却損	7,144千円	建物及び構築物除却損	6,787千円
原状回復費用	4,260	原状回復費用	5,570

2016/06/27 15:07

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
大阪府1店舗神奈川県2店舗	店舗	土地	30,433
		建物及び構築物	55,834
		その他	1,288

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、主に直営店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性の低下した直営店舗のうち、帳簿価額を将来にわたり回収する可能性がないと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却予定価額又はそれに準ずる方法により算定しています。

2016/06/27 15:07

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～40年
機械装置及び運搬具 2～15年

2016/06/27 15:07