構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～20年
構築物 6～40年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
均等償却2018/06/22 15:59

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	2,667千円
その他(工具、器具及び備品)	48

注 前連結会計年度については、個別財務諸表のみを作成しておりましたので記載しておりません。

2018/06/22 15:59

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
その他(建物及び構築物等店舗設備一式)	1,851千円
計	1,851

注 前連結会計年度については、個別財務諸表のみを作成しておりましたので記載しておりません。

2018/06/22 15:59

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	372千円
機械装置及び運搬具	339

注 前連結会計年度については、個別財務諸表のみを作成しておりましたので記載しておりません。

2018/06/22 15:59

#5 店舗閉鎖損失の注記

※6 店舗閉鎖損失の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	35,006千円
その他(工具、器具及び備品)	1,069

注 前連結会計年度については、個別財務諸表のみを作成しておりましたので記載しておりません。

2018/06/22 15:59

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～40年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
均等償却2018/06/22 15:59