形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～20年
構築物 6～40年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
均等償却2020/06/29 15:45

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
その他(工具、器具及び備品)	-	6,855
その他(ソフトウエア)	-	6,378
計	-	14,491

2020/06/29 15:45

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(単位:千円)

建物	増加	「玄品」店舗の改装	273,590
工具、器具及び備品	減少	POS販売管理システムの除却	34,222
ソフトウエア	減少	POS販売管理システムの除却	33,176

2020/06/29 15:45

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
③ リース資産

2020/06/29 15:45

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
(3)リース資産

2020/06/29 15:45

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～40年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(最長5年)によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
均等償却2020/06/29 15:45