有価証券報告書-第42期(平成29年9月1日-平成30年8月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法により評価しております。
(3)たな卸資産
商品・原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(1)子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブ
時価法により評価しております。
(3)たな卸資産
商品・原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。