固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～34年
工具、器具及び備品 3～8年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/19 11:22

#3 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
車両運搬具	-千円	1,185千円

2015/06/19 11:22

#4 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の当期増加額及び減少額がいずれも当期末における有形固定資産の総額の5%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/19 11:22