有価証券報告書-第36期(平成28年3月1日-平成29年2月28日)

2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ただし、物流センター保管商品及び調剤薬品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法によっております。