有価証券報告書-第33期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました無形固定資産の「商標権」及び「リース資産」は、資産の総額の100分の1以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「商標権」に表示していた123千円及び「リース資産」に表示していた1,016千円は、無形固定資産の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました流動負債の「未払費用」は、負債及び純資産の総額の100分の1以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動負債の「未払費用」に表示していた71千円は、流動負債の「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました営業外収益の「受取配当金」は、営業外収益の総額の100分の10以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「受取配当金」に表示していた171千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「固定資産受贈益」及び「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた76,966千円は、「固定資産受贈益」18,496千円、「受取手数料」32,805千円、「その他」25,664千円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました無形固定資産の「商標権」及び「リース資産」は、資産の総額の100分の1以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、無形固定資産の「商標権」に表示していた123千円及び「リース資産」に表示していた1,016千円は、無形固定資産の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました流動負債の「未払費用」は、負債及び純資産の総額の100分の1以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動負債の「未払費用」に表示していた71千円は、流動負債の「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました営業外収益の「受取配当金」は、営業外収益の総額の100分の10以下が継続しており、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「受取配当金」に表示していた171千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「固定資産受贈益」及び「受取手数料」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた76,966千円は、「固定資産受贈益」18,496千円、「受取手数料」32,805千円、「その他」25,664千円として組み替えております。