3391 ツルハ HD

3391
2024/04/30
時価
4934億円
PER 予
18.71倍
2010年以降
7.89-36.04倍
(2010-2023年)
PBR
1.72倍
2010年以降
0.85-4.51倍
(2010-2023年)
配当 予
2.68%
ROE 予
9.21%
ROA 予
4.77%
資料
Link
CSV,JSON

売上総利益

【期間】

連結

2008年5月15日
624億1618万
2009年5月15日 +9.6%
684億1108万
2009年11月15日 -42.86%
390億8900万
2010年2月15日 +48.83%
581億7700万
2010年5月15日 +32.49%
770億7800万
2010年8月15日 -72.78%
209億7700万
2010年11月15日 +99.29%
418億600万
2011年2月15日 +50.49%
629億1300万
2011年5月15日 +32.98%
836億6400万
2011年8月15日 -72.66%
228億7100万
2011年11月15日 +97.63%
451億9900万
2012年2月15日 +50.56%
680億5100万
2012年5月15日 +33.42%
907億9600万
2012年8月15日 -73.13%
243億9800万
2012年11月15日 +98.86%
485億1900万
2013年2月15日 +50.52%
730億3100万
2013年5月15日 +33.2%
972億7700万
2013年8月15日 -73.19%
260億8400万
2013年11月15日 +99.72%
520億9500万
2014年2月15日 +50.64%
784億7600万
2014年5月15日 +39.61%
1095億6200万
2014年8月15日 -72.08%
305億9500万
2014年11月15日 +99.98%
611億8300万
2015年2月15日 +51.75%
928億4400万
2015年5月15日 +33.96%
1243億7300万
2015年8月15日 -72.4%
343億2300万
2015年11月15日 +98.59%
681億6200万
2016年2月15日 +56.91%
1069億5400万
2016年5月15日 +39.7%
1494億1200万
2016年8月15日 -72.32%
413億6000万
2016年11月15日 +99.41%
824億7500万
2017年2月15日 +51.67%
1250億9100万
2017年5月15日 +33.69%
1672億3700万
2017年8月15日 -73.18%
448億5500万
2017年11月15日 +98.16%
888億8400万
2018年2月15日 +58.23%
1406億4300万
2018年5月15日 +37.11%
1928億3500万
2018年8月15日 -72.08%
538億3900万
2018年11月15日 +101.16%
1083億500万
2019年2月15日 +53.57%
1663億2800万
2019年5月15日 +34.54%
2237億8200万
2019年8月15日 -73.27%
598億2000万
2019年11月15日 +99.96%
1196億1400万
2020年2月15日 +51.08%
1807億1300万
2020年5月15日 +35.17%
2442億6200万
2020年8月15日 -73.36%
650億7600万
2020年11月15日 +102.28%
1316億3300万
2021年2月15日 +50.44%
1980億3200万
2021年5月15日 +34.69%
2667億2100万
2021年8月15日 -74.08%
691億2600万
2021年11月15日 +97.92%
1368億1700万
2022年2月15日 +50.13%
2053億9900万
2022年5月15日 +32.17%
2714億8300万
2022年8月15日 -73.34%
723億7400万
2022年11月15日 +100.82%
1453億3900万
2023年2月15日 +51.86%
2207億1200万
2023年5月15日 +32.92%
2933億6100万
2023年8月15日 -73.39%
780億6800万
2023年11月15日 +100.8%
1567億6000万
2024年2月15日 +50.21%
2354億6700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上総利益
プライベートブランドの商品開発・販売体制の強化による粗利率の向上に加え、新型コロナウイルス感染症の断続的な拡大に伴う抗原検査キット・総合感冒薬等の需要増などにより、売上総利益は前年同期比8.1%増加の2,933億61百万円となり、売上総利益率においても30.2%を確保いたしました。
③販売費及び一般管理費
2023/08/10 16:36
#2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により当期純利益が株式取得時における事業計画を下回る実績となっておりますが、超過収益力等を反映した実質価額と取得価額を比較した結果、超過収益力等が減少していないと判定し、評価損は計上しておりません。
超過収益力等が減少していないという判定は、中期事業計画を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌事業年度の評価損の計上の要否の判定および測定される評価損の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。
2023/08/10 16:36
#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により株式取得時の事業計画を下回る実績となり、減損の兆候があるため、減損損失の認識の要否を判定しております。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が、帳簿価額を上回っているため、減損損失を認識しておりません。
割引前将来キャッシュ・フローの見積りは、中期事業計画等を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の減損損失の認識の要否の判定および測定される減損損失の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。
2023/08/10 16:36