売上総利益
連結
- 2008年5月15日
- 624億1618万
- 2009年5月15日 +9.6%
- 684億1108万
- 2009年11月15日 -42.86%
- 390億8900万
- 2010年2月15日 +48.83%
- 581億7700万
- 2010年5月15日 +32.49%
- 770億7800万
- 2010年8月15日 -72.78%
- 209億7700万
- 2010年11月15日 +99.29%
- 418億600万
- 2011年2月15日 +50.49%
- 629億1300万
- 2011年5月15日 +32.98%
- 836億6400万
- 2011年8月15日 -72.66%
- 228億7100万
- 2011年11月15日 +97.63%
- 451億9900万
- 2012年2月15日 +50.56%
- 680億5100万
- 2012年5月15日 +33.42%
- 907億9600万
- 2012年8月15日 -73.13%
- 243億9800万
- 2012年11月15日 +98.86%
- 485億1900万
- 2013年2月15日 +50.52%
- 730億3100万
- 2013年5月15日 +33.2%
- 972億7700万
- 2013年8月15日 -73.19%
- 260億8400万
- 2013年11月15日 +99.72%
- 520億9500万
- 2014年2月15日 +50.64%
- 784億7600万
- 2014年5月15日 +39.61%
- 1095億6200万
- 2014年8月15日 -72.08%
- 305億9500万
- 2014年11月15日 +99.98%
- 611億8300万
- 2015年2月15日 +51.75%
- 928億4400万
- 2015年5月15日 +33.96%
- 1243億7300万
- 2015年8月15日 -72.4%
- 343億2300万
- 2015年11月15日 +98.59%
- 681億6200万
- 2016年2月15日 +56.91%
- 1069億5400万
- 2016年5月15日 +39.7%
- 1494億1200万
- 2016年8月15日 -72.32%
- 413億6000万
- 2016年11月15日 +99.41%
- 824億7500万
- 2017年2月15日 +51.67%
- 1250億9100万
- 2017年5月15日 +33.69%
- 1672億3700万
- 2017年8月15日 -73.18%
- 448億5500万
- 2017年11月15日 +98.16%
- 888億8400万
- 2018年2月15日 +58.23%
- 1406億4300万
- 2018年5月15日 +37.11%
- 1928億3500万
- 2018年8月15日 -72.08%
- 538億3900万
- 2018年11月15日 +101.16%
- 1083億500万
- 2019年2月15日 +53.57%
- 1663億2800万
- 2019年5月15日 +34.54%
- 2237億8200万
- 2019年8月15日 -73.27%
- 598億2000万
- 2019年11月15日 +99.96%
- 1196億1400万
- 2020年2月15日 +51.08%
- 1807億1300万
- 2020年5月15日 +35.17%
- 2442億6200万
- 2020年8月15日 -73.36%
- 650億7600万
- 2020年11月15日 +102.28%
- 1316億3300万
- 2021年2月15日 +50.44%
- 1980億3200万
- 2021年5月15日 +34.69%
- 2667億2100万
- 2021年8月15日 -74.08%
- 691億2600万
- 2021年11月15日 +97.92%
- 1368億1700万
- 2022年2月15日 +50.13%
- 2053億9900万
- 2022年5月15日 +32.17%
- 2714億8300万
- 2022年8月15日 -73.34%
- 723億7400万
- 2022年11月15日 +100.82%
- 1453億3900万
- 2023年2月15日 +51.86%
- 2207億1200万
- 2023年5月15日 +32.92%
- 2933億6100万
- 2023年8月15日 -73.39%
- 780億6800万
- 2023年11月15日 +100.8%
- 1567億6000万
- 2024年2月15日 +50.21%
- 2354億6700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②売上総利益2023/08/10 16:36
プライベートブランドの商品開発・販売体制の強化による粗利率の向上に加え、新型コロナウイルス感染症の断続的な拡大に伴う抗原検査キット・総合感冒薬等の需要増などにより、売上総利益は前年同期比8.1%増加の2,933億61百万円となり、売上総利益率においても30.2%を確保いたしました。
③販売費及び一般管理費 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により当期純利益が株式取得時における事業計画を下回る実績となっておりますが、超過収益力等を反映した実質価額と取得価額を比較した結果、超過収益力等が減少していないと判定し、評価損は計上しておりません。2023/08/10 16:36
超過収益力等が減少していないという判定は、中期事業計画を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌事業年度の評価損の計上の要否の判定および測定される評価損の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により株式取得時の事業計画を下回る実績となり、減損の兆候があるため、減損損失の認識の要否を判定しております。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が、帳簿価額を上回っているため、減損損失を認識しておりません。2023/08/10 16:36
割引前将来キャッシュ・フローの見積りは、中期事業計画等を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の減損損失の認識の要否の判定および測定される減損損失の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。